国の安全安心を案ずる楽天のドローン事業の参入に敬意を表する

世界はドローン産業花盛りなのに日本はドローン悪のお花畑状態。憲法9条論者はドローンを持つことも戦争の準備なのでダメだとさ

今やドローンは、国を守る為には欠かすことが出来ない貴重な存在なので、世界中の国々がドローンの保有と製造に尽力しているのです。

そうした中で、日本の場合は防衛の観点からのドローンの導入となるので、あくまで迎撃用ドローンの実用化を模索しているのです。

ところが、これに目くじらを立てて拡大解釈をして攻撃してくるのが日本嫌いの反日どもというわけです。

ドローンを持つことは、戦争の準備をする危険な行為であるなどという笑止千万な左翼の言い草はもはや看過出来ないものです。

ということで今回は、いつも通りの雑学タッチとオチャラケを交えて、お花畑の論理と化しているドローン事業への中傷に対する左翼の道化ぶりに迫ると共に、ドローンによって、防衛戦略がガラリと変わってしまったロシア・ウクライナ戦争の実態や世界中で急ピッチに進んでいるドローン開発の実情を簡単に記してまいります。

世界はドローンの争奪戦状態

技術開発が進んだドローンの普及によって、攻撃を無力化する精度が飛躍的に高くなったことで防衛そのものの視点が大きく変わりつつあります。

それは現代のドローンは遠隔操作が可能で命中精度も高く、しかもコストが低いことで大量に生産が出来てしまうからです。

日本の場合、自衛隊は様々な制約化の中で防衛を担うことになるので、隊員の安全の確保と被害を最小限に抑えることが重要となるのです。

そうなると、敵の攻撃の際も、無人のドローンによって、様々なケースで人命が守られていくのです。

低価格のドローンでも、百万ドルの高価なミサイルを効果的に破壊することが出来るので、ドローンによって、軍事力の大きい国の軍隊にも対抗することが可能となったのです。

このドローン技術は、更に急速に進化を遂げると予想されているのです。

それは幸か不幸か、ロシア・ウクライナ戦争が長引いている現状では、新型のドローンを実戦で試すことが出来てしまっているからです。

反日勢力からのカミツキが始まる

そうした中、楽天がドイツのドローン製造企業であるヘルシング社と提携を結び、軍事用のドローンの国産化に着手して自衛隊への導入を進める意向を示したのです。

これに「通販生活」などの反日企業が即座に噛みつき出し、我々の反戦の思いとは相容れないなどといって楽天市場からの撤退を発表したのです。

どうやら、彼らの持論は戦争の準備に向けた危険な行為だというわけです。

まあ、これは左翼勢力のいつもながらの得意技、話を摩り替えてトンデモの次元に引き上げるのです。

いやー何たるアホらしさ、テレビマスゴミもこんなお花畑のクズ話を垂れ流すのはもう止めにした方がいい。

とにかく、こんなバカな話をしているのは日本くらい、今やドローンの存在は国防の要なので、世界中の国々がドローンの獲得や製造に躍起となっているのです。

ドローンによってウクライナがロシアと並んだ

ここに来て、ロシア・ウクライナ戦争の構図がドローンの存在によって大きく変化をしてきたのです。

それは、ロシア・ウクライナ双方とも地上戦の進撃からドローン攻撃による戦略攻撃が主流となって来たからです。

ドローンの攻撃を防いでいくにはドローンというわけで、とうとうドローンが戦略のカギを握ることになってしまい、ロシア・ウクライナともドローンの製造が急ピッチで進められているのです。

そう、ウクライナの劣勢が伝えられていたロシア・ウクライナ戦争は、ウクライナが繰り出す1000ｋｍを超える長距離ドローンによる攻撃がロシアのインフラや流通網などの心臓部を捉えることが出来てしまったことで、ロシア経済に大打撃を与えているのです。

まさかの展開、ウクライナのドローンは、ロシアの奥深い後方にあった最重要の軍需製造施設や流通倉庫、石油インフラを破壊することが出来てしまったのです。

ロシアは、ウクライナのドローン攻撃によって、最重要の物流・交通インフラが破壊されたことで、プーチン大統領の焦りは頂点に達しているのです。

ドローン対ドローンの戦い

今迄の戦争では、敵地を爆撃するということは敵陣に爆撃機を飛ばして目標を狙い撃ちにすることなので、爆撃機の戦闘員は戦死率が非常に高かったことで、決死の覚悟だったわけなのです。

ところが、ドローンは無人で敵陣に爆弾を投下することが出来てしまうのです。

そして何より、ドローンの場合は、ミサイルの製造などと違って安価で製造が可能なことで、莫大な国家予算も要らないのです。

ウクライナが実証したドローンの優越性は、瞬く間に世界中に広がって行き、このドローン技術を取り込もうと、英国やEU各国は協業を急いでいるというわけなのです。

そうしたことで、イギリスとウクライナは防衛産業のパートナーシップに合意したことで、イギリスの投資によってイギリスのサフォーク州にはウクライナのウクルスペックシステムズ社のドローン製造工場が開設されたのです。

そのイギリスの投資額は7億5200万ポンド（約1617億円）規模で12万機以上のドローンをウクライナに供給する計画も発表されたのです。

EUとNATOでドローンの大量生産

そしてこのドローンの製造はロシアの攻撃を回避が出来るEU、NATO諸国に拡大していくことになるのです。

EUはドローン生産に向け、2026年末までに、ウクライナとEU加盟国の間で共同生産を進める方針を打ち出したことで、EUのフォンデアライエン欧州委員長とウクライナのゼレンスキー大統領は「ドローン合意」に署名したのです。

そしてドイツでも、ドイツのクアンタム・システムズとウクライナ企業の合弁会社を設立し、2026年末までにドローンを最大1万機の生産を目指しているのです。

また、ポーランドはノルウェーと組んで約42億ドルを投じてドローン部隊を配備する計画を立てているのです。

そしてアメリカは、ウクライナに対して、2027年までに20万機以上のドローン調達を目指す構想を掲げ、アメリカ国内にドローン生産拠点を建設する計画を明らかにしたのです。

世界はドローンの製造一色

このように世界はドローンの開発、ドローンの製造一色となっているのです。

それなのに日本では、マスゴミと左翼による憲法を盾にしたクズの極みであるお花畑の論理がまかり通っているのです。

日本、日本人嫌いのこんな奴らはマトモな会話など一切成り立たないので完全無視でいいのです。

何度も同じことをいうが、反日左翼の思惑は、日本人は武器を持ってはダメ、丸腰のままでいい、敵が攻めてきたらお前らなんか殺されちまえということなのです。

国を守り国民の生命を守るというのは国家としての最低限の責務なので国防こそは国の礎なのです。

そもそも、身を守るというのは直感的に身についた人間の本能なので、その本能を否定してしまう左翼は人間ではないことを自ら証明しているのです。

私たち国民は楽天のドローン事業への参入にエールを送りましょう。