「ストーム・シャドウ」の製造許可はロシアを狂気に導く

イギリスの空中発射巡航ミサイル「ストーム・シャドウ」がウクライナでの製造が可能となったことで、ロシアによるNATOへの攻撃が現実味を帯びてきた

益々エスカレートしてきたロシア・ウクライナ戦争は、本当に不味いことになって来た。

イギリスの巡航ミサイルである「ストーム・シャドウ」がウクライナでの製造が許可されたことで、ロシア政府が大反発を示し、イギリスの軍事拠点への攻撃も辞さない構えを見せているからです。

ストーム・シャドウ自体は既にウクライナに供与され、その威力は実証されていて、今後はウクライナ国内で生産が可能となるというわけです。

ということで今回は、いつも通りの雑学タッチで、ドローンの撃ち合いから最先端の空中発射巡航ミサイルの生産となって、NATO諸国を巻き込むほどのエスカレート状態となっているロシア・ウクライナ戦争の実情を簡潔判りやすく記してまいります。

イギリスへの攻撃も辞さないと警告

新しくイギリスの首相に就任したアンディ・バーナム首相は、ウクライナを公式訪問して、ウクライナのゼレンスキー大統領との会談を行いロシアの脅威に怯むことなく、イギリスはロシアに圧力を掛け続けると誓ったのでした。

その手土産として、ストーム・シャドウのウクライナ国内での生産を了承したのです。

これに対しロシア政府は、イギリスの軍事拠点への攻撃も辞さないと怒りを発したのです。

イギリスの軍事拠点への攻撃となった場合、イギリスはNATOの加盟国なので、NATO軍への攻撃と見做され、NATOを巻き込んだ戦いに発展しかねないというわけです。

いやー、イギリス史上最低最悪の首相であった無能のスターマーがいなくなったことで、安心したのも束の間、今度はまさかの戦争屋首相の登場というわけです。

こうなるとロシアの怒りは半端ではない、ロシアのぺスコフ報道官は「イギリスは平和の実現を意図的に阻害している」と述べ「イギリスは組織的に火に油を注いできた」と怒りを露わにさせたのでした。

何よりロシアは、ウクライナの不意を突いたドローンとストーム・シャドウのミサイル攻撃によって、石油ターミナルなどの重要インフラが攻撃を受けたことで、石油の生産量が一気に70％まで低下をしてしまい、更には流通網までも大打撃を受けたことで、とうとう劣勢に立たされてしまったからです。

ロシアは事実上、戦争を継続させる為の再生可能な能力を大幅に後退させてしまったということです。

そうした中でのストーム・シャドウのウクライナでの製造許可はロシアにとって重大な脅威となることは間違いのないことです。

ロシアの敵はウクライナとNATO

確かにストーム・シャドウはロシアにとって脅威そのものでしょう、ストーム・シャドウは現在の電子システム戦という敵の防御を突破する為に開発されたミサイルなので、現在のロシアの防空システムでは、ストーム・シャドウを防御することは難しいからです。

ストーム・シャドウとは、イギリスとフランスが共同開発をした射程が560ｋｍに及ぶ最先端の空中発射巡航ミサイルのことなのです。

このイギリスのバーナム首相の強硬姿勢を受けて、ウクライナ支援の32国からなる有志連合は、議長を務めるフランスのマクロン大統領とドイツのメルツ首相が共同声明を発表し。

ウクライナの防空能力の強化に対して、喫緊の優先事項とすることを確認したのです。

またEUは、ウクライナの防空強化に対して、61億ユーロ（約1兆1300億円）の支援を発表しているのです。

ウクライナにとって今回のストーム・シャドウの製造許可は、イラン戦争によって備蓄が大幅に減ってしまったアメリカのパトリオットミサイルに変わる最大の武器となるのです。

NATO攻撃は第三次世界大戦の引き金となる

ウクライナ国内のイギリスの軍事拠点への攻撃は、NATO軍への攻撃となり、NATO軍の反撃が始まることを意味するので、それは即ち第三次世界大戦の引き金となってしまうというわけです。

ロシアは、今回のイギリスの強行姿勢への対抗措置として、今迄より一歩も二歩も踏み込んだ警告を発しているのです。

ロシア外務省のザハロフ報道官は、イギリスの脅迫的姿勢はロシア国民に対するテロ行為であると強く非難をし、イギリスが方針を変えない場合は「不可避の破滅的な結果を招き、この紛争が全く新たなレベルへとエスカレートするリスクを生むだけだ」と警告を発し「英国の指導部が状況を再度慎重に分析し、敵対的で攻撃的な路線を放棄することを提案する」と強い口調で述べたのです。

これに対して、イギリスのバーナム首相はこの警告を一蹴し「火を着けたのはロシアではないか」と発言し、ロシアのミサイル攻撃こそが脅威という考えを強調したのでした。

う～ん、ドローンの撃ち合いで、今度は、最先端の空中発射巡航ミサイルの攻撃の応酬、このまま行くと益々戦闘がエスカレートして行くことが指摘されているのです。

CIA長官の訪ロはNATOよりイラン制裁

このNATOとの一触即発の事態に晒された中で、トランプ政権は事態の打開に向けて動き出し、CIAのラトクリフ長官をロシアに派遣して、ロシアがNATO領内への攻撃を行わないよう警告を行っていたのでした。

トランプ政権は、ロシアが予てより、NATO加盟国であるバルト3国のエストニア、ラトビア、リトアニアに攻撃を仕掛けて、NATO諸国の反応を試そうとしているという限定攻撃の計画が進んでいると見ていたのです。

その計画とは、サイバー攻撃を始めとするドローン攻撃や小規模な地上作戦のシナリオが想定されるからです。

こうした慌ただしい動きから、イギリスとの葛藤が更に加わったことで、CIAのラトクリフ長官の訪ロが注目を集めることとなったのです。

トランプ大統領は、ラトクリフ長官の訪ロ目的の詳細は語らなかったが、ラトクリフ長官の報告を受け、ロシアによる侵攻計画は進んでいないことを確認したと述べているのです。

どうやら、トランプ大統領がCIAのラトクリフ長官をロシアに派遣した本音は、ロシアのNATO領内への攻撃回避というよりは、イランに仕掛ける経済戦争への布石があることで、イランへのロシアの支援を断ち切る狙いが一番であった為に、メディアの質問に対して歯切れの悪い回答を行っていたともとれるのです。

NATOへの攻撃が現実味を帯びてきた

ロシア・ウクライナ戦争は、ウクライナ内での戦いだったのが、いつの間にかロシア全土が戦場と化したのです。

しかも、エネルギー施設や倉庫などが狙い打ちされてしまい、あらゆる面でロシア経済を圧迫してくるので、こうなると長期戦は不利となるのです。

ロシアの現実は、兵力の大幅損失に石油生産の減少で経済の失速も招いてしまい完全に思惑が狂ってしまったのです。

プーチン大統領は焦りに駆られていることは間違いないので、このままで済むとは思えないわけです。

結局、カギを握るのはアメリカなのです。

しかし、トランプ大統領はイギリスやEU諸国に対して、助け舟を出すことにもウンザリしているのです。

それは、イラン戦での非協力の姿勢やグリーランド問題でのあからさまな拒否に際して、こちらが頼む時には何もしてくれないと不満を述べてきたからです。

そんなことで、今迄散々な目に合わされているということで、とくにイギリスが巻き起こした問題に対しては消極的になるのです。

こうなると、ロシアによるNATOへの攻撃が現実味を帯びてきたのです。

※海外情報はどんどん順送りとなってしまい、チョット情報が遅れ気味ですが、ご容赦願います。