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高市内閣への支持率が若者の間で92％という驚愕な数字の発表にビックリ仰天。今の若者たちには、マスメディアのニセ情報など一切通用しないのです。若者たちは、高市総理の登場を見て、この人だったら日本の国を守り、自分たちも守ってくれると感じ取ったのです。

日本が目指すべき「非核三原則」の見直しとは、「持たず、作らず、持ち込ませず」の中で、「持ち込ませず」の部分に対する見直しなので、核開発を行って核を持つのではなく「ニュークリア・シェアリング」というソフトランディングな核の抑止力なのです。

日本を取り巻く有事は悪化の一途を辿っているので、日本は何としてでも戦争だけは避けなければならないのです。ということは、巻き込まれないためにどうするべきかを考えねばならないので、核の論議は必然のことだし核保有の選択肢も考えの一つとなるのです。

日本は、核の恐ろしさを知る核被爆国であるからこそ、それを最大限に防ぐ手立てをしないとならないし、核の実態を検証して行かねばならないのです。そうした中で、今の日本は再び核で散々恫喝されているというのに、核論議をタブー視してはならないのです。

高市政権は、政権発足からまる２か月が経った時点でも高水準の支持率を維持していたのです。今回の世論調査では、年収の壁の引き上げのインパクトやメガソーラーへの迅速な対応などが高支持率の背景となっているようですが、高市ブームは衰えないのです。

高市総理もその真っ只中にある日本社会の名物と化した「出る杭は打たれる」は、横並び社会の日本では習わしのように常態化していることなのです。この「出る杭は打たれる」の習わしを見事跳ね返しているのが高市総理。日本人はこの信念を学ぶべきなのです。

高市政権の幹部から飛び出した「私は核を持つべきだと思っている」の発言は、確かにセンセーショナルを呼び起こすもの。しかし、これが懇親の場というオフレコを前提として飛び出した言葉となると、メディア側の取材倫理に違和感を持たれることになるのです。

中国とオールドメディアがバカみたいに怒っています。中国と左翼中国シンパの怒りは、タブーの掟を踏み破ったからというわけです。日本人は別に中国のことなど、タブーにしているつもりもない、マスメディアが勝手にタブーとしているだけのことなのです。

高市政権となって、日本国がかつてない変革を遂げようとしているのです。それは、高市総理となって、若者たちの政治に対する興味と関心がかつてないほどの盛り上がりを見せているからです。決して中国の恫喝などに屈してはならない、高市総理を応援しよう。

なにがパンダさよならだよ、パンダなんて元々日本にはいない動物なので、いなくなったところでどうでもいいのです。テレビはもう完全に末期的というしかない、居直りなのでしょうが、テレビ屋は国民が望まない報道をよくも抜け抜けとやってくれるものです。