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赤坂で起きたサウナの火災事故は、怠惰の極みといえるべきものです。このサウナの場合は、特別やハイソを売りにしていたことで、通常は、お金を多く払えば、安全なサービスも付加されると考えるのが普通のことですが、まったくの眉唾だったのです。

ここまで言いだしたらもはや止まらない。核兵器の非人道性を核大国である中国には言わないくせに、日本に対してだけ核をタブー視する矛盾した物言い。毛沢東信者の習近平中国共産党の恐ろしさを知るのに丁度いいのは、毛沢東の核保有宣言を聞くことです。

高市内閣への支持率が若者の間で92％という驚愕な数字の発表にビックリ仰天。今の若者たちには、マスメディアのニセ情報など一切通用しないのです。若者たちは、高市総理の登場を見て、この人だったら日本の国を守り、自分たちも守ってくれると感じ取ったのです。

日本が目指すべき「非核三原則」の見直しとは、「持たず、作らず、持ち込ませず」の中で、「持ち込ませず」の部分に対する見直しなので、核開発を行って核を持つのではなく「ニュークリア・シェアリング」というソフトランディングな核の抑止力なのです。

日本を取り巻く有事は悪化の一途を辿っているので、日本は何としてでも戦争だけは避けなければならないのです。ということは、巻き込まれないためにどうするべきかを考えねばならないので、核の論議は必然のことだし核保有の選択肢も考えの一つとなるのです。

日本は、核の恐ろしさを知る核被爆国であるからこそ、それを最大限に防ぐ手立てをしないとならないし、核の実態を検証して行かねばならないのです。そうした中で、今の日本は再び核で散々恫喝されているというのに、核論議をタブー視してはならないのです。

高市政権は、政権発足からまる２か月が経った時点でも高水準の支持率を維持していたのです。今回の世論調査では、年収の壁の引き上げのインパクトやメガソーラーへの迅速な対応などが高支持率の背景となっているようですが、高市ブームは衰えないのです。

高市総理もその真っ只中にある日本社会の名物と化した「出る杭は打たれる」は、横並び社会の日本では習わしのように常態化していることなのです。この「出る杭は打たれる」の習わしを見事跳ね返しているのが高市総理。日本人はこの信念を学ぶべきなのです。

高市政権の幹部から飛び出した「私は核を持つべきだと思っている」の発言は、確かにセンセーショナルを呼び起こすもの。しかし、これが懇親の場というオフレコを前提として飛び出した言葉となると、メディア側の取材倫理に違和感を持たれることになるのです。

中国とオールドメディアがバカみたいに怒っています。中国と左翼中国シンパの怒りは、タブーの掟を踏み破ったからというわけです。日本人は別に中国のことなど、タブーにしているつもりもない、マスメディアが勝手にタブーとしているだけのことなのです。