もう核のタブー視は止めろ!!
日本人は毛沢東の核保有宣言をもう一度聞くべし

高市政権の幹部による核保有発言によって「核兵器の非人道性を理解していない」と怒りを露わにする長崎市長。
そして、広島、長崎の被爆地の首長たちや団体の怒りの声を拾って一斉に大批判を繰り返すという核へのタブーのキャンペーンを展開したオールドメディアでしたが、今回はさすがにいつもとは様子が違ってきたのです。
それはそうでしょう、ここまで来てしまったら、如何に被爆地の怒りの声と言っても、毎度この手の主張では、国民の胸には響いてはきません。
ということで今回も、ここまで言いだしたらもはや止まらない、毛沢東の核保有宣言を聞いて頂き、反日勢力によって、タブーとされてきた我が国の核論議に迫って、いつも通りの雑学タッチで核論議に対して簡単判りやすく述べてまいります。
毛沢東の超過激な核保有宣言
広島や長崎の首長たちは、被爆地の立場故にこうした発言をしなくてはならないわけですが、私たち国民はそれを聞いて、声を引っ込めるというわけにもいかない情勢となってしまったのです。
だって、核兵器の非人道性を核大国である中国には言わないくせに、日本に対してだけがなり立てて、核をタブー視する矛盾した物言いはもはや看過出来ないことなので、今迄のように黙るわけにはもう行かないからです。
それにしても皆さんは中国擁護一辺倒ですが、毛沢東信者である習近平の中国共産党の恐ろしさを知らないわけはないよね。
それじゃあ、最初に毛沢東の核保有宣言を聞いて頂きましょうか。
「われわれは西側諸国と話し合いをすることは何もない。武力をもって彼らを打ち破ればよいのだ。核戦争になっても別に構わない。世界に27億人がいる。半分が死んでも後の半分が残る。中国の人口は6億だが半分が消えてもなお3億がいる。われわれは一体何を恐れるのだろうか」
これが、あの朝日新聞が虫も殺さない指導者と喧伝して来た毛沢東の本音なのです。
広島や長崎の首長たちや被爆者の団体さんはもはや核をタブーにする権利はないのです。
核のタブーは極左のマインドコントロール
我が日本国は、唯一の被爆国として、核兵器の惨禍を忘れてはならずをスローガンとして非核三原則を堅持することを誓う国です。
それは当然のことで、核の導入など論外のことだったのです。
こうして、世界で唯一の被爆国である我が日本の場合は、核など議論するだけでも極悪人の極みの如く核アレルギーを洗脳されてきたのです。
でも今となってはこれも過激派のマインドコントロールの一つとも言えるのです。
とにかく、ここに来て我が国の情勢を取り巻く環境はどんどん悪夢の状況と成り果て、平和国家などとは程遠い状況と化しているのです。
我が国は激しい怨念と憎悪を募らせる中国から最大の適国と名指しされた状態だからです。
ここに来て我が国を視野に入れた挑発はエスカレートするばかりだし、尖閣諸島はもはや日本の領土とは言えない状態となってしまったのです。
外国から巻き起こる日本の核保有待望論
こうして日本は核保有大国の中国に脅されてばかり、こんな最悪の状況の中で日本の平和を守っていくにはどうすべきか、日本のマスメディアは伝えないが、随分と前から多くの外国の知識人たちから日本の核保有待望論が巻き起こっているのです。
そうした中、フランスの「知の巨人」と称されるエマニエル・トッド氏は文春のインタビューで、日本が平和を維持していくためには、「核を持つしかないであろう」と断言しているのです。
トッド氏はアメリカが日本を守ってくれるという妄想は危険と言い切り、もはや、軍備の自律は先進国、経済大国としての当たり前の責務だとし、国家としての自律を促したのです。
そうしたことで、トッド氏は、日本は核を保有するしか選択肢はない、日本の核保有はアジア地域全体の安定化につながり、中立的な立場に立つことが出来ると言い切るのでした。
左翼の本音は、日本人はおとなしく殺されろ
日本は、アメリカの核抑止力に頼るというものですが、もはやそれは通用しないのです。
何度も言う通り、トランプ政権、民主党政権、そしてアメリカ国民は、もはや虫のいい法律を盾にする日本の為などに自国民を危険に晒す気などは毛頭ないからです。
この期に及んでこのスタンスは、訪米各国から平和ボケと嘲笑されているのです。
現実の日本は、アメリカに頼るばかりで裸同然の状態なのです。
それは、軍備の増強や防衛システムの構築でさえ、中国に与する左翼政党の大抵抗とオールドメディアの妨害によって、白紙に戻されるか骨抜きとされるからです。
憲法9条でミサイルが抑止されるというが、彼らの本音はそんなものではないのです。
もういい加減に判った筈です、彼らが毎度ケチ付けするのは、日本人はグダグダ言っていないでおとなしく殺されろと言うことなのです。
実は、私は今から40年以上前に全共闘クズレの巣くう左翼だらけの業界紙に在籍していたことがあるのですが、彼らは酔うたびにがなり立てるのは日本の弱体化なのです。
しまいには、日本人なんて皆殺しにされればいいなどとのたまう連中ばかりだった。
彼らの屈折した根性は永遠に変わらないのです。
こういう過激な分子が数多く巣くっているのが日本のマスメディアなのです。
彼らが声高に叫ぶ憲法9条論議とは、日本の平和を思うなどさらさらなく、日本弱体化のための策略なのです。
こうして、日本で核の議論をタブーにさせて、敵国の核保有国を公然と支援してきたのがスパイ野党の連中なのです。
日本のマスメディアは人民日報日本支部
日本のオールドメディアの中国べったりの報道は異常そのもの、ここまでくると、もはや国辱ものの一大事の筈です。
日本の中国報道は、そもそも一党独裁国家の言論統制の厳しさから、日本のマスメディア全体が中国に対して弱腰となり、正しい情報を伝えようとしないので、すべて中国共産党の意のままに操られてしまっていると言っていいわけです。
結局、事実を書けば産経のように圧力をかけられるし、どのメディアも過剰なくらいに中国政府に気を使って及び腰で、中国を過大評価する話ばかりとなるのです。
こうして、日本の中国報道は揃いも揃って中国ヨイショ一辺倒となってしまったのです。
高市総理のやることなすことに、メディアの特権をひけ散らかせてケチ付けばかりするくせに、相手が強い中国となると、一転、中国贔屓一辺倒の報道となる、これでは何の役にもなりゃしない、こんな体たらくで特権意識を剥き出しにされては腹立たしい限りです。
日本と日本人の骨抜き真っ盛り
ところが日本にとって最大の脅威である中国の軍事大国化や覇権主義は完全黙殺するのです。しかも挙句の果てには、日本を9条で縛り、日米安保も崩壊させて、どうぞ、ご自由に日本を攻撃してくださいと導いているのが朝日の本音ということなのです。
オールドメディアも野党も同じ穴の狢だ。こいつらには日本人の生命を守ろうという精神は一切ない、中国を煽っているのは日本であるとばかりに中国を擁護するのです。
日本の左翼野党や中国シンパの政治家、そして朝日を中心としたオールドメディアの役割は、日本が必要以上に力を持つことを抑止させるだけではなく、日本を完全弱体させ、中国の属国化とすることこそが本音なのです。
沖縄での中国の工作を見ても、左翼野党が「集団的自衛権行使」や「特定秘密保護法」などの普通の国家では当り前の法律を通すことに異常なくらいに大反対する理由がお分かりになることでしょう。
そして、オールドメディアと左翼議員は、何とか、日米同盟を崩壊させようと企んでいます。そうなったら本当の骨抜きにされた日本人はどうなるのか、考えただけでも恐ろしいことです。
忍者ライターの久保誠が「デュラルライフ」「田舎暮らし」「シニアライフ」「スローライフ」「海外ロングステイ」の情報と「雑学のすすめ」を主題として、ソフトタッチに日々の出来事、経済、国際情勢、政治、芸能、歴史のウンチクなどを語ってまいります。




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