外国人の受け入れ否定が、2割だったのが倍の4割に増えた衝撃

2割だったのが倍の4割に増えたという外国人の受け入れ否定の調査は中学生を対象とした結果だそうですが、今の中学生はメディアリテラシーを身に着けることで、この数字はどんどん拡大をしていくとされるのです

東京大学の仁平典宏教授らが中学生を対象に実施した調査によると、日本の「移民や外国人の受け入れ」という外国人の増加に対して、良いこととは思わないと考える中学生が、2025年の調査で4割を超えたというのです。

まあ、この調査自体はイージーなものなので、本来の事の本質や真相を掴むことは出来ませんが、この調査が少しインパクトを持つのは、2022年の調査では2割超だったのが、３年後の2025年にはほぼ倍増しているという点なのです。

何より、今の中学生は10年後、20年後には、日本を支える中心的な存在となることで、このデータ結果は将来に役立つ指針となるわけです。

ということで今回は、2割から一気に4割に跳ね上がるという、とうとう中学生にも見破られてしまった日本の外国人問題に迫り、いつも通りの雑学タッチとオチャラケを交えてその真相を簡単に解説してまいります。

結果を排外主義に結びつける強引さ

まあ、この調査自体は、あくまで移民に賛成か反対かというわけではなく、外国人の増加に対して良いことが多いと思うかどうかを尋ねているわけですが、それにしても２割だったのが倍の４割に増えているという事実は異様なほど突出した数字なわけです。

調査を行った仁平典宏教授はこの結果を見て、SNSなどのインターネットの影響が強く反映している可能性があると指摘し、過去の調査では、ルールを重視する生徒は外国人増加に肯定的であったが、25年の場合は否定的になり逆転した。

ルールは厳守すべきだという価値観が広がっており、それが排外的な志向と結びつきやすくなっていると述べたのです。

う～ん、やはり左翼の学者さんは、現実を直視しないで、机上の空論を基に何でも排外主義と結びつけてしまうので困りものなのです。

結局、この人物が指摘するのはマスゴミスタンスと一緒で、SNSなどのデマ情報の影響を受けた結果だとしてネットの仕業に結び付けて行くというわけです。

しかし、テレビを見たって毎日のように外国人の犯罪のニュースばかりで、警察の取り締まりの甘さは子供が見ても判るほどなのです。

今の中学生には、国や行政に対する不信感が芽生えているので、外国人が増えると生活が悪くなると受け止めるのは当然のことなのです。

デマを流しているのはオールドマスゴミ

今や情報はネットのソーシャルメディアが主流で、デマを流し続けているのはオールドマスゴミの方なのです。

例えば、フランスで起きた高校生を中心としたデモも、いつの間に移民２世３世の若者たちによって大暴動と化したカオスな実態などをオールドマスゴミは相変わらずはぐらかした印象操作と変更を加えて流し続けている状態なのです。

しかし、ソーシャルメディアでは現地のインフルエンサーたちによって、真実の姿が映しだされているのです。

そんな状況なので、SNSのデマ情報の影響ではなく、SNSで真実の情報を掴んだ結果がこれだということです。

そうなると、今後のソーシャルメディアの普及拡大によって、今の4割は、２年後３年後には６割に拡大している可能性も否定出来ないほどなのです。

外国人の多さはネット以前に判り切ったこと

これは都内の中学生を対象としたソフトな調査ということで、そうなると外国人が多くなった状況は、中学生の場合でもネット以前に肌で感じていることなのです。

25年ともなれば、インバウンド効果が発揮されたことで、都内や観光地周辺では外国人だらけとなっているからです。

都内の中学生は、オーバーツーリズムによって外国人だらけの状況を目の当たりにしているというわけです。

今の日本の若者たちは、オーバーツーリズムや不法滞在の不良外国人の狼藉が社会問題化していることを充分に理解しているのです。

そうした中、中学生たちもオールドマスゴミの情報を眉唾の目で見ているので、ソーシャルメディアの情報によって現実をしっかりと把握しているということです。

限界を超えている外国人観光客の増え方

もうインバウンド効果に酔いしれるだけの無策はダメ、今の外国人観光客の増え方は異常としかいえません。

この増え方は普通ではない、京都などでは高齢者の病院通いなどの足となっている路線バスも大混雑状態なので、国民や観光地周辺の住民の生活を脅かしてしまっているのです。

そう、肝心要のそこに住む日本人のことは、我慢を強要していて無視されているのです。

国や観光業は国民の負担や不安に対して真剣に考えねばならぬことなので観光客の受け入れの制限を設けてバランスを整えることです。

今後、入国して来る外国人には、日本のルールを周知徹底させることで、日本の伝統文化を理解してもらうことが重要となるのです。

今のままだと、せっかく遠くから足を運んでくれた観光客の失望を買ってしまいます。

それは、余りの混雑ぶりのアクティビティの中で、トイレの数が少なかったり、気の利かないロードマップの数々などで悪戦苦闘を余儀なくされているからです。

要は、受け入れ態勢自体が脆弱なままなのです。

外国人が多いことは子供なりに不信感を持つ

今時の中学生はメディアリテラシーも身に着けているので、一昔前の中学生とは雲泥の差なので、政治にも興味を抱いているのです。

彼らは、新聞は読まないが、テレビとネット情報を見比べているので、子供ながらも大人の浅はかさを知ることが出来るので、立憲や共産党のくだらなさは充分に理解が出来ているのです。

何より、国やマスゴミは外国人の受入の問題は、小出しにしか情報を伝えないことで、気が付いたら外国人だらけとなっていたという状態なのです。

それでは不安と動揺を与えてしまい、子供なりにも不信感を持つのは当然のことです。

国や自治体は外国人の受け入れの必要性を強調するのですが、完全な説明不足なので、大人でも理解に及ばないほどなので、子供に理解しろと言っても無理なのです。

外国人問題は子供の環境にも影響を及ぼす

もう一つは実際に日本語に不慣れな外国人の子供が入学をしていることで、コミュニケーションの難しさが浮き彫りとなって、子供の教育環境にも影響を及ぼしている可能性があることです。

外国人の子どもが学校に入学した場合、日本語が理解出来ないことで、教師たちの追加の負担が問題化しているが、それは教師だけではなく子供たちへの負担にもなるのです。

今迄スムーズに行われていた授業の流れが停滞を余儀なくされるなどで、子供たちのペースも乱されてしまうからです。

学校では様々なルールが厳格化されるが、外国人の子供の場合は言葉のハンディキャップがあることで大目に見られるのです。

こうしてクラスの中でも格差と対立を生み出す結果となるのです。

そうした中、日本人の子供の教育が後回しにされる現実を見ることで、学校の対応にも矛盾を感じてくるわけです。

この調査自体は、かなり恣意的で緩いものですが、時代と子供の環境の変化が理解出来るバロメーターとなることは間違いのないことです。

だが、今回の調査結果を見ても子供の声は無視をされているように思ってしまうのです。

ネットのデマや排外主義と簡単に決めつけてはならない。

国は中学生の4割が外国人の増加に否定的という結果を、もっと重く受け止めるべきです。