地方の殆どは売国奴を知事に選んでしまった

日本の知事の殆どが公然と多文化共生を唱えて、日本人ファーストに対して外国人の排斥にすり替えるという左翼主義者であったという残念な衝撃の事実は、前回でも述べてまいりました。

まあ、左翼と断定は出来ないが、リベラルは善人ぶることで左翼思想にどんどん傾倒しだすのです。

左翼と知っていたら投票しなかったといっても後の祭りなのです。

これは結局のところ、無所属候補という中立を装うカムフラージュによって人物像自体がぼかされてきたことが大きいわけです。

そして、その時々の選挙の争点ありきとなっていたことも一つの要因で、その人物の素養や本質を見抜くことが出来なかったからです。

今や外国人問題が主流のテーマとなっているのですが、少し前の知事選では、このテーマ自体、大きな争点とはなっていなかったことで、スルーとなり候補者の真意は掴めない状況だったわけです。

リベラルの正義とは県民は二の次

ところが今、不良外国人の問題が吹き荒れる中、首長となっている全国の知事たちは、日本人ファーストに対して真向から異を唱えて外国人の排斥に結び付け、公然と多文化共生と外国人優先政策の方針を露わにしたのです。

多文化共生や外国人優先自体は悪いことではないのですが、問題の本質は、世界中で巻き起こっている反グローバルリズムの動きを正しく理解しているのかというところなのです。

何度もしつこく言う通り、アメリカやヨーロッパ社会では、日本の知事たちが言う多文化共生と外国人優先の推進によって国家の機能が破綻状態と化してしまったのです。

アメリカやヨーロッパ社会を破綻させたのは、日本の知事たちと同類の左翼リベラルたちなのです。

日本の知事たちの外国人に対する優遇の大風呂敷は過剰とも思えるものなので、アメリカやヨーロッパの同じ過ちをしでかそうとしているのです。

日本の知事たちが言う多文化共生や外国人優遇政策は、ドイツのメルケル首相が行った難民ようこそ政策と同じなので、国家の滅亡を意味するのです。

日本の知事たちは、左翼の売国奴か反グローバルリズムの流れを読めないノー天気なバカのどちらかなのです。

日本の知事たちによる難民ようこそ政策

世界は日本の人口減少とは裏腹に、激しい人口増加に見舞われているので、今後、難民問題は大変な事態に遭遇してくるのです。

現実の難民の受入れは各国ともパンク状態となっているので、もう完全なシャットアウトの状態なのです。

そう、ただでさえ難民の受入れに困窮する中で、今後は世界的な人口の爆発で難民の数が倍増して行くのです。

そんな危機的状況の中で、日本の知事たちは外国人優遇の大風呂敷を広げて受け入れの体制を整えようとしているのです。

リベラルのカッコつけでそんなことをやられたら堪りませんよね。

それにしても、日本のリベラル知事たちは、外国人優遇政策を甘く見ているところがある。

今後は、世界人口の爆発的な増加によって空前絶後の大量難民が発生し、世界中が非常事態宣言を発令してパニック状態に陥ることになるかも知れないのです。

当然、日本にも大量難民が押し寄せるのは確実で、下手すると10万規模の難民が幾度にわたって入国してくる可能性だってあり得るのです。

やはり日本の知事たちは日本国民を二の次とした売国奴の典型と言えるでしょう。

何と言っても、わが国は有事でもないのに米不足が起こる国なので、外国人優遇が前面に立つより自国民に目を向けて頂きたいものです。

我が国は、資源なき国家であり、今や、限りあるエネルギー資源をどのようにして確保していくか、そして、食料や水産資源をどう共有していくかを真剣に議論する段階にきているのです。