忍者久保誠のマコトのブログ

弁護士の肩書で物を言わせるテレビの独善の醜態はもはや看過出来ないレベルに達しているのです。電波は公共のもので、テレビ電波は法廷ではないということ、とにかく不味いのは弁護士の肩書があれば言いたい放題が言える風潮を作り上げていることなのです。

今や日本と中国の関係は最悪な状況となってしまいましたが、でも、忘れてはならないのは、文化大革命の大混乱の影響で破綻寸前となっていた中国共産党政府を救ってあげたのは紛れもなく日本であり、今の巨大中国の経済の礎を作ってあげたのも日本なのです。

露骨なまでに反日の正体を現せて日本人の敵となった立憲民主党。立憲民主党の議員たちは、日本のことや日本人のことが大嫌いなので、敵国の傀儡となって常に日本下げを企んで日本人が不幸になるように誘導して、突っ走ってきたという妖怪の群れなのです。

日本人の中国離れが加速。実は、今回の日中間の泥沼状態の前から、日本企業の中国からの撤退は始まっていたのです。日本の大企業もこんな国と拘っていたらトンデモナイと匙を投げていたのです。私たち国民も、もうパンダなどに浮かれるのは止めにしましょう。

日本は散々儀礼を尽くしてきたので、もう終わりにしなければならない。中国との関係の悪化によって、避けては通れなくなった中国からの撤退という視点に目を向け、素早い見極めの撤退によってネガティブを回避することや撤退のポジティブ面を考えましょう。

中国人旅行者に対して日本への旅行を自粛する要請を出した中国政府。ということは、日本人に対しての取り締まりも強化されることは間違いのないこと、どこに罠が張り巡らされているか判らない、この時期に迂闊に中国旅行などに行ってはダメなのです。

まさかイオングループが日本人の敵だったなんて驚きでしたね。あのイオンの御曹司である岡田議員の陰湿極まりない高市総理に対する誘導質問の売国奴ぶりの激しさを見てしまったら、もうイオンで買物をすることはやめておこうと思う人は多いことでしょうね。

中国政府は「中国人に対する治安状況の悪化と留学環境の低下」を懸念して、中国人の日本への留学に対して自粛を要請したのでした。いやーそれはとてもいいことです。日本みたいな治安が悪い国には、中国人のようなお品のある方々は、確かに不向きなのです。

この期に及んで、高市総理の発言を非難して、中国をバカみたいにヨイショしているのは日本くらいのものなのです。台湾周辺の各国では、フィリピンを中心にオーストラリアやシンガポール、インド、なども台湾有事に対し国としての関与を明確にしているのです。

立憲民主党やオールドメディアは自分たちが中国に火付けをしておきながら、高市総理が中国を怒らせてしまったと大騒ぎをしているのです。そもそも中国という国は法治国家ではない共産主義の国なので、この国には、通常の国際常識は全く通用しないのです。