政治・社会・海外情報

新聞と同じく、若者のテレビ離れも止まらない。そうした中でソーシャルメディアの進化は加速度を増すばかり、こうなってしまったのは自業自得の極み、日本のテレビ屋はただでさえ放送法という特権で守られた身、自分の頭で考え難局を打開して行くことです。

テレビ離れが止まらない中で、それに拍車を掛けているのが報道番組の存在なのです。もはや、テレビ報道番組は、国民に対しての居直りと化したほどの異様感を醸し出している状況なのです。公平こそが常識の報道番組で偏向を垂れ流していい筈はないのです。

情報の権力者であった日本のオールドメディアとは、戦前は愛国の精神で歪曲報道を行い、戦後は反日の精神で歪曲報道を行ってきたという、愛国、反日の真逆の精神を基に歪曲報道を繰り返して来たので、偏向報道は、当たり前の慣習として行われていたのです。

ヤフーニュースの情報は、今となっては、オールドメディアの情報の受け売りとなっているので、もはや昔の面影はない。ヤフーニュースの情報は、素早く情報が習得出来るXやユーチューブなどのソーシャルメディアと比べても遥かに見劣りするものなのです。

高市総理とメローニ首相という「鉄の女」同士の初対面。このお二人はG20の会合で、満面な笑顔で抱き合うという初対面とは思えない親密ぶりを披露したのです。何と言っても、この二人は、保守の急進派ということで政治の思想信条もとても似通っているのです。

弁護士の肩書で物を言わせるテレビの独善の醜態はもはや看過出来ないレベルに達しているのです。電波は公共のもので、テレビ電波は法廷ではないということ、とにかく不味いのは弁護士の肩書があれば言いたい放題が言える風潮を作り上げていることなのです。

今や日本と中国の関係は最悪な状況となってしまいましたが、でも、忘れてはならないのは、文化大革命の大混乱の影響で破綻寸前となっていた中国共産党政府を救ってあげたのは紛れもなく日本であり、今の巨大中国の経済の礎を作ってあげたのも日本なのです。

露骨なまでに反日の正体を現せて日本人の敵となった立憲民主党。立憲民主党の議員たちは、日本のことや日本人のことが大嫌いなので、敵国の傀儡となって常に日本下げを企んで日本人が不幸になるように誘導して、突っ走ってきたという妖怪の群れなのです。

日本人の中国離れが加速。実は、今回の日中間の泥沼状態の前から、日本企業の中国からの撤退は始まっていたのです。日本の大企業もこんな国と拘っていたらトンデモナイと匙を投げていたのです。私たち国民も、もうパンダなどに浮かれるのは止めにしましょう。

日本は散々儀礼を尽くしてきたので、もう終わりにしなければならない。中国との関係の悪化によって、避けては通れなくなった中国からの撤退という視点に目を向け、素早い見極めの撤退によってネガティブを回避することや撤退のポジティブ面を考えましょう。