日本は治安が最悪⁈中国人の留学自粛大歓迎！！

日本への態度をどんどん硬化させる中国政府ですが、今度は日本への留学を自粛するよう中国国民に対して注意喚起を促したというのです。

その理由は「中国人に対する治安状況の悪化と留学環境の低下」を懸念するというわけです。

日本に在籍する中国人留学生の数は、2024年現在、123,485人となり、外国人留学生の総数が、336,708人ということで、何と全体の約36％以上を占めているのでした。

中国政府の思惑は、観光への自粛で日本の旅行業への打撃を与えるということの延長として、今度は中国人留学生を引き揚げさせるという策に出たというわけです。

中国人留学生を引き揚げさせて、日本が痛手を被るとは、優秀な中国人の人材が来ないことで日本の教育の劣化を招くということなのでしょうか？？？

まあ結局のところ、少しだけ困るのは人手不足なので、中国人留学生云々ではなく、中国人の労働力ということなわけです。

ということで今回は、中国による中国人の留学の自粛で、日本の大学という最高学府が中国人に乗っ取られるという危機から脱出出来た安堵感と、これによって困り果てることになるという名ばかり大学の実態などに迫り、いつも通りの雑学タッチとオチャラケを交えて簡単判りやすく解説をしてまいります。

中国政府の決断は渡りに船の朗報

そもそも日本国民は、中国人留学生の数が、留学生全体の336,708人中123,485人と全体の約36％以上を占めている異常な実態を知り強い危機感を感じていたのです。

とくに危惧したのは、最高学府である東京大学での中国人留学生の多さなのです。

これはアメリカの名門ハーバード大学を中国人留学生が牛耳ったこととほぼ一緒です。

その中国人留学生の場合は、東京大学はもとより、一ツ橋や早稲田など、日本人でも入学が難しいと言われる大学に数多くの中国人留学生が入学しているわけです。

それはそれで中国人の優秀さ故のことなのですが、しかしながら、中国の民は14億なので、これではどこかで歯止めを掛けておかないと、日本の最高学府が中国人によって乗っ取られるという警戒感にも晒されていたのです。

しかも、そうした留学生の多くは、日本人が納めた税金によって日本人学生より恵まれた環境下の基で勉学に励むことが出来るというのです。

こうした外国人留学生への優遇措置が浮上したことで、国民のフラストレーションが溜まる一方だったわけです。

それにしても、ハーバード大学は、トランプ大統領の強い権力で追い出すことは出来たが、日本にはその力が全くないのです。

そうした中での中国政府の留学の自粛は、日本人にとって、渡りの船の胸を撫で下ろす結果となったというわけです。

名ばかり大学の外国人留学生の受入れ実態

しかし、そうした実態とは裏腹に、今の日本の大学には、日本の学生より外国人留学生の数の方が多いという、外国人留学生が主体の学校も存在するのです。

それは、少子化なのに大学の数が多すぎたことで、日本人だけでは定員割れの状態となってしまったからです。

これらの大学の様相は、バブル以降の強引とも思える大学新設ラッシュの反動を受けて設立された学校なので、そうした学校の多くはここ数年来、入学希望者の数が定員割れの状態が続出してしまったというわけです。

こうして、私立大学の半数近くが赤字経営に陥っている状態なのです。

早い話が必要のない名ばかりの大学が増え続けてしまったというわけです。

そうしたことで、各大学では、推薦枠の拡大や授業料免除の策を打ち出したりと、入学者の獲得に躍起となって来たのです。

しかし、未曾有の少子化による大学全入時代という現実に直面してしまったことで、もはや打つ手も失った状態なのです。

そうした中で、学校経営の生き残りの策として行きついたのが外国人留学生の招致だったということなのです。

こうして、一部の学校でこの発想が成功したことを受けて、多くの新設大学が外国人留学生に頼る経営が常態化して行ったのです。

そうしたことで、中には外国人留学生の割合が9割以上という学校も存在するのです。

そう、この外国人留学生の中心を担った存在こそが中国人だったというわけです。

大学が人材派遣業を担っている現実

もうこれでお判りに通り、留学生とは名ばかりで、殆どの留学希望者は、日本での就労目的で入学してくるというわけなのです。

これらの留学生が日本でアルバイトなどをして収入を得て行くには「資格外活動許可」の申請をしなくてはならないのですが、こうした大学では学校側からの推薦状が交付されることで、スムーズに許可が下りるわけです。

要は、外国人の留学制度が日本への就労を安易にする為の抜け穴となっているのです。

少子化となれば学校経営というものも淘汰されてしまうことは必然のこと、大学の場合、国からの補助金もあることで、安易な存続に対しても疑惑の目が注がれてしまうのです。

そうした中では、就労目的の外国人留学生に頼るという現実は、教育機関としてどうしても不純な行為に映ってしまうというわけです。

こうした留学生の多くは、人手不足のコンビニや飲食店などの就労に貢献してくれていることは事実のことですが、これは結果的に学校という教育機関が人材派遣業を担っていることになるのです。

この実態こそは、少子化の影響を無視して駆け込みラッシュで大学を新設した国と地方自治体の無策のツケがモロに出てしまったということで、当時の田中真紀子文部科学大臣の進言は適切だったということになるわけです。

まあ、今の中国人の労働は、在留中国人経営の飲食店などに従事することが多いので、中国人留学生の労働が減っても日本人は殆ど困らないのです。

いやーそれにしても、無駄な税金を使われなくてよかったですよね。

少子化はもはや避けては通れないことなので、キッズ市場や塾が軒並みに淘汰される中で、意味のない学校も淘汰されてしまうのは当然のことなのです。

それにしても、日本は治安が最悪なので、お品のいい中国人は来てはダメ！！

中国人の留学自粛大歓迎です！！！！！