「敵の敵は味方」なのでトランプ大統領を応援しよう

今の日本国民の一番の敵は新聞屋とテレビ屋と通信屋

今日のテーマに入る前に、いやー、とうとうイランへの軍事作戦が始まってしまいましたね、それにしても、今やイランの体制は崩壊寸前なので、この戦いが長引くことはないでしょう。

このイラン情勢は近々にお伝えすることにして、それでは今日の本題に入ります。

トランプ大統領は、24日の議会で一般教書演説を行い、その演説の中で、「アメリカの黄金時代に入った」と強調し、「アメリカはより強大に、裕福に、強固になって戻ってきた」と述べて、第2次トランプ政権の政策の成果を誇ったのです。

このトランプ大統領の演説では、株価の高騰やインフレを抑制しアメリカ経済を押し上げたこと、そして大規模な減税法案に署名したことをアピールして自らを称賛したのです。

一般教書のこの演説を聞く限り、トランプ大統領の看板政策である関税が、最高裁で無効との判決を受けたことへのダメージは殆どなく、トランプ大統領は、全く怯んではいないということです。

ということで今回は、関税の牙を抜かれてしまったトランプ大統領の今後の動向にスポットを当て、いつも通りの雑学タッチとオチャラケを交えて簡単判りやすく、その後の関税の措置と日本人の一番の敵となったオールドメディアの醜態などを述べてまいります。

オールドメディアに鉄槌を下そう

国会から悪魔の半数以上を追放、排除出来たことで、今や残された日本人の一番の敵となったのが、日本の情報を牛耳ってウソ報道を流し続けてきた、新聞社とテレビ局というオールドメディアなのです。

日本の新聞社とテレビ局というオールドメディアは、あらゆる場面で情報操作を駆使して、歪曲報道を作り上げ情報をコントロールしてきたのです。

そうした中で、日本国民の敵であるこのオールドメディアは、報道の公平性を完全に無視して、異常な執念と思える醜態を晒してトランプ下げのネガティブ情報を流し続けてきたわけです。

そう、このオールドメディアの敵は日本国と高市総理とトランプ大統領なので、私たち日本国民は、高市総理のことは勿論のことですが「敵の敵は味方」ということで、トランプ政権を是が非でも応援をしていかねばならないのです。

この期に及んでも日本下げ一辺倒の報道を流し続けるオールドメディアのヤカラ。

こんなウソ情報で日本国民を誑かせてきた組織をこのままにしていい筈はないのです。

メディアリテラシーを基にメディア改革を推進する

そもそも、日本を散々貶めてきた朝日という新聞が今迄ノウノウと生き続けてきたこと自体が摩訶不思議なことなのです。

それは、国会に巣くっていた反日政治家の悪魔たちが朝日を支援し、そして、すねに傷がある自民の政治家たちも容認して来たからです。

しかし、今やその牽制の呪縛の足枷がようやく取り除かれたのです。

何より、今の新聞社の実情は、情報の信頼度の失墜だけではなく、紙離れが進んでしまい、完全な青息吐息状態と化しているからです。

またそれは、電波も同じで、テレビ業界も視聴者離れが進んでいるのです。

そうしたことで、私たち国民はメディアリテラシーを基に、真のジャーナリズムを求めて、ソーシャルメディアを含めたメディア改革を進めて行けねばならないわけです。

先ずはメディア改革の狼煙として、国民の総意を結集して、反日報道を流し続けるNHKの解体民営化を進めること、そして、民放各社の特権という放送法を見直して、電波オークションの導入に着手する時期に来たのです。

アメリカなくしては立ち行かない日本の現実

日本の弱体化という日本下げの為だけに存在して来た日本の新聞社とテレビ局というオールドメディアという悪魔の存在。

この日本の新聞社とテレビ局というオールドメディアの面々が一番嫌い、目の敵としているのが、高市総理であり、アメリカのトランプ大統領なのです。

なので、もうご承知の通りのことで、この二人に関しては、あらゆる情報操作を駆使して歪曲のネガティブ情報を作り上げてきたのです。

今や日本人の一番の敵となった、新聞社とテレビ局というオールドメディアが敵として集中砲火を浴びせているのがこの二人だということです。

ということは、何度も言う通り、トランプ大統領の存在は、単純に考えても敵の敵は味方の論理となるので、私たち日本国民はトランプ大統領を全面的に支援していかねばならないというわけです。

まあ、そんなことは論理以前ということ、日本は高市総理によって強い日本が築き上げられるといっても、その地盤が築き上げられるのは、まだ先の話で、今の段階ではアメリカなくしては、何も立ち行かないのです。

トランプ就任でアメリカの景気が拡大

日本はアメリカに守ってもらっていながら、日本の新聞社とテレビ局というオールドメディアは、日米同盟を弱体化させようと、トランプ大統領を誹謗中傷する罵詈雑言を並べ立ててきたのです。

日本の新聞社とテレビ局というオールドメディアがやっていることは、アメリカ国民の神経を逆撫ですることなのでとても危険な行為なのです。

まあ、こいつらはそれを引き出す為にやっていることなので、すべては計画的ということです。

アメリカの民主党寄りのリベラルの学者たちは、トランプ大統領が再び大統領に就任してしまったらアメリカの景気は大失速をして大恐慌が起きると警告を発していたのです。

当然、日本のオールドメディアはこの話を受け売りして、新聞・テレビでトランプは危険であるという情報を流し続けてきたのです。

ところが、トランプ大統領となったら、インフレ率も安定してGDPの成長率も予想を上回ってしまい、バイデン政権時より良い数字となっているのでした。

何より、トランプ大統領の存在が、中国の圧力を抑止させていることで、日本にとってはとても頼もしい存在であることは間違いのないことです。

それは、拉致問題にしても日本は独自で北を交渉の場に引き出す術もないので、トランプ頼みというわけです。

IEEPA関税が違法でも122の追加関税がある

そして、気掛かりなのは、関税が違法となってしまった問題ですが、これでオールドメディアが騒いでいるような世界中が大混乱をするということは殆どないのです。

そもそも、この関税の措置の脅しによって、アメリカに甘え過ぎていたことを各国が見直すきっかけとなったことで、世界経済の秩序を変えたことは事実のことなのです。

早い話が、関税が違法となってもアメリカのトランプ大統領の力は強大なので、下手に逆らってくる国は皆無だということです。

今迄のIEEPAの関税が違法となっても通商法セクション122を使って10％の関税を掛けることが出来るし、セクション122は、大統領の権限で何の制約もなく15％の関税を150日に渡って掛けることが出来るのです。

また、セクション122の他の追加関税として、セクション232、セクション301、セクション388が準備されているのです。

但し、日本の場合、セクション122で15％の関税を掛けられると今迄以上に不利な状況となるので、引き続き赤沢大臣の交渉力が問われることになってくるでしょう。

何れにせよ日本はすべてに於いてアメリカ頼み、アメリカを外して物事を考えることなど出来ないのです。

だから、高市総理とトランプ大統領を応援して、日本人の一番の敵である新聞社とテレビ局というオールドメディアを叩き潰して行かねばならないのです。