4週間のタイムリミット、ホルムズ海峡の閉鎖での日本への影響は限定的

イラン海軍は壊滅状態なのでホルムズ海峡閉鎖の余力はない

昨日もお話しましたが、日本国民の最大の敵である日本の新聞・テレビマスゴミのイラン報道のインチキぶりは目を覆いたくなるほどです。

今回の奇襲攻撃で、NHKに至っては、慌てて日本大使館を通じてイラン政府からの情報を集めたのでしょうか。イラン政府の情報を鵜呑みにして、印象操作を加えて一方的な報道を垂れ流すという感じなのです。

しかもホルムズ海峡の閉鎖が伝えられる中で、オイルショック時の映像を流して、無用な危機感を煽っているのです。

一体どういう神経をしているのでしょうか。当時と今では、日本のエネルギー事情は全く異なるので、こうした印象操作は無意味なものなのです。

う～ん、日本のオールドメディアさんは、カタログギフト大作戦の失敗で頭の中が一杯なので、この奇襲作戦の方はこれで高市叩きをしたいけど頭が旨く回転しないというわけです。

ということで今回も昨日に続き、世界中に衝撃を与えたイランへの奇襲攻撃に触れ、ホルムズ海峡の閉鎖などで、無用な危機感を煽るまやかしの報道をいつも通りの雑学タッチとオチャラケを交えて糾弾してまいります。

マスゴミの願いはトランプ、高市が消耗すること

とにかく、日本のマスゴミ報道は酷いものばかり、今回のイランへの奇襲攻撃は、トランプ大統領の暴挙であり、国際法違反の言語道断の行為だという報道で、トランプ大統領は自制が効かなくなったと、アメリカに全責任を押し付ける報道のみなのです。

結局こいつらは、大変だと言いながら、目が笑っているのです。

日本の新聞・テレビマスゴミの目的は、日本下げであり高市下げ、トランプ下げなので、今回のイラン戦争が長期化することを願っているのです。

そうなれば、トランプ、日本、高市が窮地に陥ることで、それこそが願ってもない一番の収穫だからです。

そうしたことで、ネガティブ情報を流して危機と不安を煽って、はしゃいでいるのです。

それにしても、自国民を散々なまでに弾圧を繰り返し、周辺各国にテロ行為を仕掛けて恐怖に陥れていた悪の象徴のイスラム原理主義国家であるイランを勝手に善の国に仕立て上げてしまう日本の新聞・テレビ報道の情けなさ、いや、恐ろしさ、もう、何事においても日本のマスゴミは信用に値しないということです。

国際法違反という偽善のお題目

日本のオールドメディアは、この奇襲作戦の意義を唱えないで、この戦争が長引いたらどうする、第三次世界大戦に発展するのではなどと、憶測にも値しない軽薄論議であからさまに国民の不安を煽るプロパガンダを流し続けているだけなのです。

まあ、こうなると毎度のように喧伝されるのが、国際法違反だというお題目なのです。

何が国際法違反だ、イランという国はそんな偽善など通用しない恐怖国家なのです。

もう、国連が機能不全状態となっている中で、どこでどう手続きを踏めばいいというのだろうか、イランに対しては様々な警告を発し、事前会談も設置して選択の余地を残して説いてきたので、これを以て国際法違反で片付ける論理は笑止千万もいいところなのです。

しかしながら、イランもそうだが、中国、ロシアも国際法違反だらけ、そんな相手と対峙するのに綺麗ごとなど通用しないのです。

マスゴミの攻め口はホルムズ海峡封鎖のワンパターン

ホルムズ海峡封鎖での日本への影響を過大に喧伝することで、結果的に高市総理への失政に結び付けようという魂胆がミエミエなのです。

確かにホルムズ海峡が封鎖されれば、原油価格も高騰して行くので、日本は短期的な影響は避けられないでしょう。

しかしホルムズ海峡の封鎖は長くは続かない。そんなことをしたら自分たちの首を絞めるだけだし、封鎖すると意気込んでもイランの海軍力はもはやじり貧状態なので、制圧は時間の問題だからです。

何より日本の場合、9か月分の原油の備蓄があることで、切迫した事態は回避出来るのです。

むしろ、ホルムズ海峡の封鎖が長引くと困るのは、人口の多い、中国やインドなのです。

とくに中国の場合は、備蓄が少ないので、長引いたら大変なことになります。

そうした中でも、当のアメリカはシェールガスを自国で賄えるので殆ど困らないのです。

実はホルムズ海峡を一時的でも封鎖してくれれば、アメリカのシェールガスは高騰するというわけです。

アメリカは、シェールガスの強みがあることで、今回の作戦では、ホルムズ海峡の封鎖もすべて想定済みだということです。

このホルムズ海峡に関しては、トランプ大統領はアメリカ海軍がタンカーを護衛すると表明したことで、イランの悪足掻きもこれまでという状況となってきたのです。

鍵を握るのはイラン革命防衛隊

トランプ大統領は、戦争終了の可能性を4週間とする意向を表明したのですが、この間に再度イランへの大規模な攻撃が展開されることは間違いのないことでしょう。

もう、今迄のはぐらかしの交渉は通用しなくなってしまったので、アメリカの強行主張を呑む意外にはないということです。

現在のイランの大統領はペゼシュキアン大統領ですが、イランの場合は、大統領の上にイスラム原理主義者の最高指導者が国家元首となる仕組みなので、大統領も外務大臣もメッセンジャーの役割だけで大した権限は持ち合わせてはいないのです。

そうなると、ハメネイ死後のイラン体制の鍵を握っているのは、イラン革命防衛隊なのだというわけです。

今回の15か国への無差別的な反撃にしても、ハメネイ存命時にイラン革命防衛隊に指示していたシナリオの通りに動いていると言っていいのです。

イラン革命防衛隊は、イスラム原理主義の狂信的な組織なので、アメリカとイスラエルは、ここを徹底的に叩くか、はたまた交渉のテーブルにつかせるかの瀬戸際に立たされているのです。

最高指導者を廃止して親米寄りの政権の誕生

今迄、イスラム原理主義者のイランが国を統治出来たのは、シーア派という宗教上のカリスマがあってのことなのです。

しかし今や、イスラム原理主義者に対する畏敬の念は完全に失われてしまい、戒律の厳しいシーア派自体が鬱積を買う事態と成り果ててしまったのです。

そんな状態なので、イスラム原理主義者の誰が指導者になろうと今更イラン国民はついてこないでしょうから、今迄の体制を維持することは現実的にも不可能なのです。

今のところは、イラン革命防衛隊の狂信者が脱線状態となっている節があるのですが、これを根絶して行けば、4週間以内には戦争が終わる可能性が高いということです。

トランプ大統領は、今のイランの体制を完全に崩壊させることはしない模様なのです。

それは完全崩壊させてしまうと、必要以上に首を突っ込まなくてはならなくなるので、厄介となってしまうからです。