国際ビジネスのハブのUAEはもはやOPECに拘ってはいられない

UAEにはホルムズ海峡を通らないで日本に石油を送るルートがある

今回のイラン戦争で巻き起こったホルムズ海峡の封鎖によって、中東地域にエネルギー需要を頼る日本は、オールドマスゴミの過剰報道によって、大騒ぎの状態となっているのです。

確かに日本の先端技術はエネルギーがあってこそ利用出来るものなので、日本のエネルギー事情は、どうしても国際情勢の影響を受けやすいという課題を抱えているからです。

だが、オールドマスゴミが言うのはいつものワンパターン、ホルムズ海峡が封鎖されたら、国民生活への影響は勿論のこと、ガソリンの価格は上昇し、企業の操業も制約され、日本は大幅に産業構造の転換を余儀なくされていくという脅しなのです。

ということで今回も、日本のバカマスゴミのクズ報道を茶化すと共に、日本国民の知らないところで起きている資源各国の代理戦争の模様などをいつも通りの雑学タッチとオチャラケを交えて簡単判りやすく解説をしてまいります。

UAEの奥の手フジャイラ港の存在

今回のホルムズ海峡の封鎖に関しても、日本の新聞・テレビのオールドマスゴミは、日本の危機を強調する報道ばかりを流すわけなのです。

そんなことで、ことOPECの話題となると日本のマスゴミは及び腰となるので、UAEの脱退報道も至って静観の構えなのです。

実は、日本に１番石油を供給しているUAEの場合は、ホルムズ海峡の封鎖を回避出来る国なのでした。

それは、UAEの場合、ホルムズ海峡とは別ルートのオマーン海峡を通って石油を供給することが出来る国だからです。

UAEには、ホルムズ海峡を通るペルシャ湾にあるアブダビの石油拠点とは別に、オマーン海峡にあるフジャイラという石油拠点があるからです。

このフジャイラ港は、ホルムズ海峡を抜けたオマーン海峡に面しているので、ホルムズ海峡を通ることがなく、世界中に石油を輸出することが出来るのです。

もう既に、フジャイラに向けた新しいパイプラインの計画も進んでいて、フジャイラを拠点に追加のタンカー輸送の能力が強化されているのです。

世界は資源戦争真っ只中

UAEの場合、ホルムズ海峡を通らない別ルートを持っていることで、石油の輸送でも強気の利点が発揮出来るのです。

しかし、今迄はOPECの存在があることで、石油の供給量も制約されてしまい、出し抜いたことが出来なかったのです。

そんなことで、OPECの存在は、UAEにとっても、世界にとっても足枷となっていたのです。

まあ、それだけOPECの影響力は強く、資源国家の強みを発揮して世界中を翻弄し席巻してきたのです。

しかしながら現在では、OPECの力は、かつての勢いはなくなってきたのです。

それはOPEC加盟以外の国の台頭です。その代表がシェール革命のアメリカとシベリア油田開発のロシアなのです。

ロシアは、今では石油や資源開発に最も力を入れており、世界3位の生産量を誇るほどになってしまったのです。

そうしたことで、サウジアラビア率いるOPECとは、原油公示価格をめぐって火花を繰り広げているのです。

そしてOPECにとって一番の脅威は、アメリカのシェールガスの存在なのです。

OPECにとってシェールガスは、原油の代替エネルギーとなる最大の脅威だからです。

そこでシェールガスに打撃を与え、市場から締め出すためにOPECは、加盟国外のロシアなどと協力して価格競争を展開して排除を目論んだのです。

しかしOPECの目論見である原油価格の引き下げは、結果的に自分たちの首を絞めることにも繋がり、サウジアラビアとロシアとの確執にまで及んでしまったのです。

UAEのOPEC脱退はトランプマジック

OPEC対アメリカ、そしてOPEC対ロシア、アメリカ対ロシア、更には中国も加わって、熾烈なエネルギー戦争が巻き起こっていたのです。

アメリカとロシア、この二つの資源大国の登場によって、OPECの力と影響力は、かつての半分となってしまったのです。

そんな状態で、UAEが抜けたらOPECの影響力は更に落ちて行くことは必然のことです。

それでも、日本のボロマスゴミの場合は、OPECの存在を上級組織と位置付けてタブーで包み隠しているので、なるべく触れないようにしているというわけなのです。

まあ、UAEのOPEC脱退は、トランプ大統領の利点となることなので、意地で黙殺をしているわけです。

これでお判りの通り、UAEのOPEC脱退は、トランプマジックの序章といえる出来事なのです。

これは何を意味するかは明白なこと、高止まりした石油の価格は一気に半値の水準に戻る可能性が大いにあり得るということなのです。

ある意味、UAEのOPEC脱退の決断は日本にとって、大朗報の話なので、日本の立場を考えたらUAEに対してエールを送る報道があってもおかしくはないことなのです。

マスゴミは脅しを掛けるだけの悪の存在

それにしても、資源無き日本のエネルギー事情は相変わらず四面楚歌の状態と言っていいのです。

我が国の場合は、今回のイラン戦争でのホルムズ海峡の封鎖という危機状況以前に、原発の危険性ばかりが喧伝されてきたことで、原発に代わるエネルギーの確保が急務となっていたのです。

しかし、原発を悪と決めつける原発反対の運動は各地で盛り上がっても、原発に代わる代替エネルギーをどうするか？どこからエネルギーを確保するか？という切実な議論は、殆ど聞こえなかったのです。

特に日本のマスゴミの場合は、一緒になって原発反対の立場を明確にして煽り続けてきたのですが、原発廃止後に起こる、日本の代替エネルギー問題や、エネルギー確保で日本が生きるか死ぬかの瀬戸際に立たされるであろう、重大状況には殆ど触れなかったのです。

何と言っても、再生可能エネルギーは、メガソーラーは眉唾物であることが判ってしまったし、他の再エネも高止まりのコストを低減させる手立ては今のところはない状態なのです。そうした中で、原発をタブーと切り捨ててしまった状態なのです。

そうなると、日本はやはり中東のエネルギーに頼るしかないというわけです。

ところが、イラン戦争が勃発してホルムズ海峡が封鎖されたら、マスゴミは案の定、危機を煽って来たのです。

OPECの結束よりアブラハム合意

日本のマスゴミは危機を煽るだけで、UAEのOPEC脱退の真意を殆ど報じないのです。

UAEはそもそもサウジアラビアと喧嘩別れをしたわけではないのです。

UAEは世界中のグローバル企業との国際ビジネスのハブに成功していることで、外資誘致のグローバルリーダーとしての地位を確立しているのです。

なので、いち早く脱石油に成功していることで、今後も幅広いビジネスチャンスを模索する上で、OPECよりアメリカと連携をすることが一番であると決断を下したわけです。

UAEの成功は、進出企業に対して、豊富な資金力を背景により良いサービスの環境が提供出来るからなのです。

その為にも石油を増産させて、その資金を確保して行かなくてはならないのです。

しかし、OPECによって、その増産体制に待ったが掛かっていたのです。

UAEは大金持ち国家であってもたった100万人のアラブ人が中心の国なので、外から人間を呼び込んで行かないと、国家の繁栄には結びつかないのです。

もう判りましたよね、UAEのOPEC脱退は、アメリカとイスラエルによるアブラハム合意が深く関わっているのです。

そして何より、イランのホルムズ海峡の封鎖は長くは続かない、それはイランがアメリカから逆封鎖をされてしまったからです。

いくら革命防衛隊が鉄壁といっても、イランという国は、9000万人の国民を要する大国なので、持久戦には耐えられないからです。