高市政権の今がチャンス「男社会」をぶっ潰そう！！

「失われた30年」を作り上げた張本人は「男社会」だ

日本は戦後の経済成長とともに未曽有の発展を遂げたことで、西ドイツを抜いて世界第２位の経済大国となりました。

しかし、右肩上がりだった日本の経済成長はバブルの崩壊と共に泡と消えてしまい一気に大失速となってしまったのです。

そのバブルの余波は市場に大混乱を与えたことで、攻めから守り一辺倒の状態と成り果ててしまい、とうとう低成長時代へと突入をしてしまったというわけなのです。

そこから始まり今に至ったのが「失われた30年」という日本の経済低迷期なのです。

この「失われた30年」のお陰で、世界が成長しているにも拘らず日本は30年間にわたって停滞を余儀なくされたことで、世界から大きく後れを取ってしまったのです。

ということで今回は、あれよという間に30年間も景気の減速が続いてしまい、日本の低迷を象徴する言葉となった「失われた30年」の本質に迫り、いつも通りの雑学タッチとオチャラケを交えて、その停滞を作り上げた張本人である悪しき「男社会」の実態を簡単判りやすく述べてまいります。

「失われた30年」の犯人は男社会の利権構造

日本だけが失速し30年間にもわたって日本の景気浮揚を妨げてきた原因は一体何なのか。

それは一般的には、政府自民党の経済運営の失敗が挙げられてきましたが、それをもっと端的に紐解くと、その原因の一番は「男社会」が招いた悪しき利権構造という実態が浮かび上がってくるのです。

それは経済成長期の男社会が築いた利権の構造が企業活動の成長を妨げる大きな要因を及ぼしているからです。

日本の場合、日本独自の男社会という異質な利権の構造が根強く残されたことで、日本の経済活動と労働生産性は著しい非効率を生み出してしまったのです。

そうしたことで、男社会こそは革新的な経済活動を妨げ、国の低成長の原因を作り上げてきた張本人であると考えられるわけです。

そう、男社会という閉鎖的な存在こそが「失われた30年」を持続させてきた犯人だったのです。

男社会は利権を握った一部だけが得する世界、こうして日本は男社会によってジェンダー平等も後れをとり、ジェンダー後進国のレッテルを貼られてしまったのです。

男社会の妨害でイノベーションは阻まれた

本来の経済活動というものは企業同士が競争をして生き抜いて行くのが原理、原則というものなのです。

しかし、男社会は自分たちだけの牙城を作り上げて私腹を肥やしているのです。

その男社会の構造とは、悪しき風潮である、既得権益などの強固な利権構造や中抜きの習慣、ナアナアの談合体質、収賄、接待などで、経済活動を丸め込むことで、当事者たちだけが得する構造を作り上げているのです。

この利権構造は、不正取引や賄賂尽くしのオンパレードという後ろめたいものばかりなのでベールに包ませるのです。

日本はこの男社会が足枷となって透明性が図れず企業活動が著しく停滞してきたのです。

その結果、男社会の妨害によって数々のイノベーションは阻まれてしまい、日本の景気も停滞してしまう破目となってしまったのです。

日本の男社会は世界の基準から大きくズレている時代遅れの組織形態なので、これでは世界から取り残されて当然のことです。

男社会は政官財の共同体

男社会の政官財の3つの強固な結びつきで、旨みのあるメリットを独占するのです。

男社会が築いた利権構造とは、彼らが利益や権力を独占する社会構造のことで、この利権構造の基盤は、政治家と官僚そして大企業の結びつきで形成されているのです。

この政治家と官僚、企業の結びつきで、官僚の天下りという悪しき構造などが作り上げられてきたので、官僚は政治家と企業の思惑のままに政策を推進するというナアナアがまかり通ってきたのです。

そうしたことで、大企業は政治家に対して多額の政治献金をすることで、企業活動に有利な方向に結び付け、官僚に対しては接待漬けで手懐けるというわけです。

こうして、男社会の既得権で古い体質だけが守られて、自由な活動がことごとく阻害されてきたことで、新しいビジネスが生まれてこなかったのです。

これが男社会の悪しき利権の構造ということです。

こんな状態では、日本が「失われた30年」となるのも、うなずけるというものです。

高市政権の誕生で男社会を根絶するチャンス

とくに利権の最たるものといえば、日本の公共事業ですが、この公共事業の旨みを男社会で築いた商習慣で独占することで、公共事業が利権の温床となってきたのです。

この男社会の利権構造は、エネルギー関連から、医療・福祉関連など様々な分野で、利権の構造を作り上げているのです。

男社会の政官財の3つが動き政府からの補助金を受け取る為に影響力を行使するのです。

こうして、この男社会の利権構造こそは新規参入を阻害させることになるので、殆どのイノベーションは暗礁に乗り上げてしまい、経済活動を低下させる要因となるのです。

結局、男社会は誰が見てもおかしいと思ってもベールに包まれてきたことで、倫理観を正して行くという術がなかったのです。

男社会は自分たちの牙城ありきなので、新規の参入者を受容する気はさらさらないのです。

こうして経済活動の原理を阻害することによって、男社会だけの組織が得をする商習慣が出来上がっているのです。

これでは労働生産性が低くなることは当たり前のこと「失われた30年」という経済成長が止まってしまうのも判ろうというものです。

これでお判りの通り、日本は自民党を筆頭に各政党も男社会、官僚は勿論のこと、大企業の経団連も男社会、そしてそれは新聞社とテレビ局などのマスメディアも男社会で組織されているので、男社会に盾突く高市総理を徹底糾弾するのです。

男社会がこのまま続けば「失われた30年」が40年と続いて行ってしまうのです。

高市政権の今がチャンス、日本は男社会の利権の構造を正して行かないと日本の停滞をストップさせることは出来ないし、ジェンダー平等の夜明けもないのです。