ワル共の隠れ蓑となっているタブーを撤廃させよう

日本は見てはいけない知ってはいけないタブーだらけの国なのです

日本という国は自由主義の民主国家とは裏腹のまやかしの国なのです。

それは、教えたくない知らせたくないという敢えてタブーとさせるという風潮がまかり通って来た国だからです。

そう、日本という国はタブーだらけ、そのタブーの足枷をハメられた状態なので、何も前には進まない、決められないという停滞したままの国となってしまったのです。

これでは新しいアイデアが浮かんでもイノベーションなどは頓挫してしまうし、新興ビジネスが育たないのは当然のことなのです。

日本はこのタブーの存在こそが国の成長を阻害する元凶を生み出してきたと言ってもいいのです。

ということで今回は、昨日に続き、日本の悪の風潮であるタブーに迫り、私の著書で記して来た財務省のタブーのあらましの話の一部を抜粋して、いつも通りの雑学タッチとオチャラケを交えタブーの悪しき実態を簡潔に述べてまいります。

タブーこそは権力者の隠れ蓑

日本に巣くってきたタブーの存在、タブーこそは権力者やならず者の反日左翼たちにとって都合のいいものはないのです。

タブーを隠れ蓑にして不透明化することで、背徳と利権の私欲に塗れる癒着の構造が出来上がるからです。

タブーの存在こそは、利権の巣窟と化した官僚と政治家、そして大企業との癒着の関係を構築しているもので、国民の為には全くならない悪行といえるものです。

そしてこのタブーの存在は利権の隠れ蓑や抑止力ともなっていたことで、ならず者や左翼に打って付けの存在として体よく使われ、定番化されてしまったのです。

憲法の改正や原発問題、核論議、等々、これらはご承知の通り、左翼によるタブーの壁が築かれたことで、議論の俎上に乗せるだけでも軋轢を招く状況とされてきたのです。

それは今回の沖縄の一件もそう、沖縄に意見を挟むことをタブー視してきたことで、沖縄は活動家たちの傍若無人の拠点となり、手の付けられないような無法状態となったのでした。

結局、沖縄のあの状態も、タブーの壁を作って一切の反論を封殺したことで巻き起こした慣れの果ての出来事なわけです。

タブーの壁をぶち破らないと前には進めない

そうしたことで、日本という国には、特別な特権を持つ不思議な団体や個人が存在するのですが、それに疑問を思ってもタブーの壁が築かれていることで、それ以上は踏み込まないのです。

そう、性善説によって骨抜きの弱体化された日本国民はこのタブーの壁によって体よくマインドコントロールされてきたのです。

だが、完全なジリ貧状態となってしまった日本ではもはやそれは非常に不味いことになるのです。

勇気を出してタブーの存在を打破する、今はインターネットの普及によってタブーの存在が権力者や左翼たちの都合のいいものであることが浮き彫りとなってしまったのです。

なので、タブーという矛盾に対して疑ってかからないとダメなのです。

おかしな団体、おかしな制度が蔓延っている日本社会、しかしウソというものは100回もウソをついていれば本当のことのようにされてしまうということなのです。

タブーの裏には利権の存在が隠れている

だから、日教組というメチャクチャ不順でインチキな団体でも80年もの間、タブーに包まれていれば、表向きだけはまともな顔を晒すことが出来てしまうのです。

それは始めから莫大な利権に授かれる電波を牛耳る電通なども一緒で、タブーの壁が築かれたことで、お化け電通の牙城が構築できたのです。

タブーの裏には決して手放すことは出来ない利権の存在が隠れているのです。

農業生産やJA絡みのタブー、食肉絡みのタブーは、追及し出したら本が1冊書けてしまうほどの汚染状態なのです。

そして、とくに顕著なのが医療のタブー、いくら医学が進歩したしても先進的な医術を施してもらうには金がものをいうので、貧乏人は真っ先に除外されてしまうのです。

結局は、金がなければ長生きも出来ない現実があるのです。

日本の最大のタブーは財務省

教えたくない知らせたくないという日本の最大のタブーは、何と言っても霞が関に巣くう伏魔殿の財務省の実態なのです。

日本の官庁は財務省に拘らず、農水省、国交省、総務省、厚労省、外務省などの各省庁は巨大な利権の巣窟と化しているので、タブーのベールに包まれてきたのです。

日本は政治家が主役ではなく官僚が主役、官僚が政治家たちを意のままに操っていることで、官僚のやりたい放題がまかり通った状態というわけです。

その総元締めの存在がザイム真理教である財務省だということで、財務省解体という騒ぎが起こってしまったのです。

日本の財務省は日本の官僚機構の中でも各省庁の予算を束ねる組織なので、絶大な影響力を持つ巨大権力のバケモノと化しているのです。

こうして、日本という国は国民の選挙で選ばれたわけでない官僚が実質的に権限を持っていることで、とくに財務省の場合は、トップの事務次官などの高級官僚が日本の財政を支配するという構図が出来上がっているのです。

そうした中でも、特に財務省の主計局は各省庁の予算の配分を取り仕切ることで、ベールに包まれたタブーの存在となっているのです。

省庁のタブーの壁を破れるのは高市総理だけ

財務省に拘らず各省庁が伏魔殿と化したのは、政治家が各省庁の既得権益の存在のタブーを容認していることで踏み込まないでいるからなのです。

結局のところ、政治家は財務省のタブーに対しても動こうとはしないのです。

それは政治家の多くは元官僚だということです。各省庁は自分たちの既得権益の保全の為に彼らを政治家として国会に送り込んで睨みを利かせているのです。

これではタブーの撤廃など無理なこと、しかし、これに異を唱えてきたのが、省庁のしがらみのない高市総理なのでした。

このタブーとされてきた財務省に関しては、日本国民の不満は限界状態に達していることで、日本経済を衰退させたのは財務省の責任であると、財務省解体デモが巻き起こってしまったわけです。

そうしたことで、昨年の3月のピーク時には2000人の群衆が財務省前に駆け付ける大騒ぎとなったのでした。

このデモの参加者たちは、財政出動や消費減税を訴えザイム真理教を解体せよと、財務省前でシュプレヒコールを上げていたのです。

あまりにも政治的に強くなり過ぎた財務省に対して国民の不満が爆発したわけです。

こうした国民の不満の意思が参院選でも示されたことで、政府自民党は失速して、石破総理の退陣が実現したのです。

こうして、高市政権が誕生したことで、元財務省官僚だった片山さつき氏が財務大臣に任命され、大きく期待感が膨らんだことで一先ず財務省解体の騒ぎは収まったのでした。

まあ、それにしても財務省や主要官庁などの国家の根幹を成す組織に関しては、複雑な国家機密の問題性も内在するので透明性には限界があるのです。

でも、高市政権が誕生して、国民が監視出来る体制が構築出来ることはとても大きな進展なのです。

やはり高市政権が誕生して、言いたいことが言えるようになった風通しの良さは大きい。

今は、ようやくタブーの足枷を跳ねのけるチャンスが到来したのです。

無理やりタブーにされてきた憲法改正や核論議、そして沖縄問題や原発問題等々。

私たち国民はワル共の企みにうまく嵌められてきたのです。

もうタブーなどに騙されない、当たり前のことを主張して行こう！！

※雑学で紐解く問題作「日本の子供は世界一不幸」が電子書籍として発行となりましたので、よろしければ、是非ともご購入を頂ければと存じます。