毎日による300円のサンドイッチ万引き報道の大いなる矛盾

毎日はもはや情報としての存在価値はなし、身売りか不動産屋で生きて行けばいい

毎日新聞が報道した元タレントの万引き騒ぎが、ソーシャルメディアで物議を醸しているのです。

その報道の概要は、元タレントの女性が八王子市内のコンビニで300円のサンドイッチを万引きして逮捕されたという内容なのです。

この報道姿勢に多くの国民は違和感を持ったというわけなのです。

毎日という大手新聞社はたった300円の万引きで逮捕された元タレントの女性を実名で報道しているのです。

それなのに辺野古で起きた平和丸の船長の名前は伏せたままなのです。

この、たった300円の万引きで逮捕された元タレントの女性を毎日という大手新聞が実名で報道するという大いなる報道の矛盾に対して、一体これはなんだと大顰蹙を買ってしまっているわけです。

ということで今回は、またもや降って湧いてきた、300円の万引き逮捕で実名報道というオールドメディアの毎日新聞による偏った報道姿勢に対して、いつも通りの雑学タッチとオチャラケを交えて、その真相を簡単に考察してまいります。

300円の万引きで実名は悪意に満ちた報道

それにしても、女性誌やスポーツ新聞の場合は、この元タレントの方は、かつて有名人であったことで、取り上げるのは判るのですが、大手の新聞社が扱うような内容ではないわけだし、その女性は、元タレントであっても、今はあくまで一般人なので、実名を出して報道をするのはやり過ぎと感じざるを得ないわけです。

う～ん、だって誰もが毎日の報道に対しては、普段から違和感を持っていたことなので、なんだこれは、となるのは当然のことなのです。

毎日という新聞社は、日頃は善人ぶった物言いを並べ立てているのですが、今一番ホットな話題である女子高校生が不慮の死を遂げた辺野古の事故に対しては誤魔化しのオブラートに包まれた報道しかしていないからです。

また、トランプ大統領や高市総理のネガティブなことに関しては、悪口三昧を頻繁に報道するのに、ポジティブ面は殆ど黙殺するのです。

そして、中国の問題に対しての忖度や、外国人問題に対しては何故かスルーするのです。

そう、毎日の場合は、普段は肝心の報道や公平な報道をしないくせに、今回の報道では実名を晒して300円のサンドイッチの万引きを報道したことが、あまりに偏向した悪意に満ちた報道として際立ってしまったのです。

新聞社は、表向きには、社員・スタッフに向けての倫理規定のガイドブックを作成したり、綱紀粛正のポーズをとるのですが、こと芸能人の扱いとなると旧態依然のままなのです。

理不尽、矛盾だらけの日本の犯罪対応

今回逮捕された元タレントとは、2013年に亡くなった女優の坂口良子さんの長女なのです。

一説によると、亡くなられた坂口良子さんは、元タレントの実父に40億円もの借金を負わされたとされているのです。

元タレントの方は、一時期はテレビタレントとしてバラエティー番組などに頻繁に登場をしていたのですが、母親が亡くなってからは、転げ落ちるような人生を送ってしまいタレントも引退をする羽目となってしまったのでした。

確かに万引きをやったことは悪いことではあるが、それにしても300円の万引きで逮捕勾留って、一体なんだい⁈⁈

これを中国人やクルド人がやったら逮捕するのかよ。

クルド人がおまわりの前で顔面パンチを食らわせてもおまわりはクルド人を逮捕しようとはしなかったのです。

日本人には厳しく、外国人の犯罪者には寛容で大甘がまかり取っている日本の歪な現実。

そして、辺野古で法律をぶち破って、暴力を振るうなどの傍若無人をやらかしても、活動家たちは逮捕されないのです。

自転車などでの軽微な交通違反に対して罰則が強化される中で、こんな矛盾がまかり通っていいものか。

本来、こうした矛盾や理不尽に異を唱えて正しい道に導いて行くのは、メディアの役目でもあるのです。

しかし、日本の新聞・テレビは権力にすり寄る存在なので何の役にも立たないのです。

弱い人間には追い打ちを掛けるマスゴミ

結局、日本のおまわりやオールドメディアの体質はまるで同じということなのです。

強い奴にはとことんへりくだって、弱い奴にはメチャクチャ強気に出るのです。

元タレントへの報道にしても、これこそはマスゴミの常套手段、自分たちの報道法を勝手に作り上げているのです。

それは、日々の報道を見れば一目瞭然のこと、今回、アメリカで行われた日米首脳会談も成功したら一気にトーンダウンの放送内容となってしまったのです。

これは自分たちが主張する項目と報道したくない項目を使い分けているからです。

毎日に限らず日本のマスゴミは、自分たちの報道の自由ばかりを主張するだけで、国民の知る権利という視点がまるでないのです。

そもそも毎日新聞とは朝日と同様で、反日の報道が多いことで有名な新聞社なのです。

そうした中でも、毎日の場合は、朝日のように捏造をしてまでして、情報を歪めることはしないが、西山事件という報道にあるまじき醜態を晒した過去があるので、信用ならない新聞というレッテルを貼られた存在なのです。

今や朝日の二番煎じの報道内容と成り下がり、情報の内容が陳腐過ぎると存在意義を問われている新聞社なのです。

新聞社の本業は不動産屋だった

しかしながら、毎日という新聞は、大手新聞の中でも、とくに部数の減少が突出しているのに、こういうバカな報道をやらかしていては、更に部数の減少に追い打ちをかけることは間違いのないことでしょうね。

そんなことより、毎日という新聞はここまで落ち込んだ状態なのに何故潰れないで、未だに存続出来ているのかという摩訶不思議なのです。

まあ、そのカラクリはご多聞に漏れずのことで、新聞屋独自のタダ同然の土地の払下げという特権があるからです。

それは、毎日本社のパレスビルという、あの建物の場所、環境を見ればご理解頂けるというものです。

でも、そもそも毎日が、皇居という日本の最高地に居を構えていることが異常です。

毎日新聞社の場合は、この皇居と隣接する一等地をGHQが接収したことで、アメリカの雑誌社であるリーダーズ・ダイジェストと共にどさくさに紛れて自分たちの物にしてしまったというわけなのです。

そんなことで、今やこの土地が宝の山となり、新聞事業がダメでも不動産事業で充分に食っていけてしまうというわけです。

これは大手新聞はみんな同じで、一等地の払下げをうけているのです。

そうした中でも、朝日の場合は、国を騙す詐欺行為を働いて広大な土地を取得しているのです。

そんなことで、普通だったらとっくにポシャっている毎日でも不動産事業で辛うじて生きていられるのです。

マスゴミを監視するのは国民の役目

とにかく、日本にはマスコミを監視するマスコミが存在しないことでやりたい放題がまかり取ってしまい、新聞はキリトリなどが常態化し、テレビは印象操作にサブミナル効果の演出など好き放題のバイアスの掛かった変更報道の限りを尽くしてきたのです。

これらに対する批判や反論は、言論の自由を侵害したなどと体よく恫喝して煙に巻いてきたわけです。

ところが、インターネットの普及によって、マスメディアの情報はいとも簡単に精査されてしまうことで丸裸状態となったのです。

そうした中で起きた毎日による違和感だらけの偏り過ぎの情報は多くの国民の不信を買ったのでした。

この風潮は、メディアリテラシーによってメディアは完全に監視されていることを示唆するもので、もうマスゴミが好き勝手をやらかす一方的な情報配信の時代ではないということなのです。

とにかく、一般人の場合、こうした報道の扱いをされてしまうと、更に闇の世界で生きるしかなくなってくるのです。

もう、こんな報道は許されない、マスゴミが一方的なペンの武器を行使することは出来なくなったのです。