戦争に巻き込まれない為に核の存在も視野にいれるべし

日本は戦争をしてはいけない国というのは確かなこと、しかし、今は随分と事情が変わってきてしまい、日本は戦争に巻き込まれてはいけない国というのが正しい見かたなのです。

しつこく言いますが、日本は何としてでも戦争だけは避けなければならないのです。

そうした中で、何度も言う通り、日本を取り巻く有事は日々刻々と悪化の一途を辿っているのです。

ということは、巻き込まれないためにはどうすべきかの対処を本気で考えねばならないので、核の論議は必然のこととなってくるし、核保有の選択肢も考えの一つとなるのです。

核の話などしたくもないが、最大の敵対国である中国や北朝鮮、そしてロシアから核の標準を向けられている我が国は、完全な針のむしろの危機に晒された状態なので、何らかの対策や措置を講じなければ国民の命を守ることは出来ないのです。

しかしそれすらも問答無用の論外とするのが、日本の弱体化を目論む、立憲、共産、公明、れいわ、社民の極左反日政党とそれを後押しするオールドメディアの存在なのです。

ということで昨日に続き今回も、反日勢力によって、タブーとされてきた我が国の核論議に迫り、いつも通りの雑学タッチで核論議に対して簡単判りやすく述べてまいります。

核論議を妨害する左翼とオールドメディア

世界中がこれだけ核に対してセンシティブになる中、日本は左翼やオールドメディアによって核論議はタブーとされて封じ込められているのです。

敵国シンパの野党とオールドメディアは、日本人をお花畑の状態に引きずり込み骨抜き状態とし、日本国民を本気で奈落の底に落とし込めようと企んでいるのです。

タブーというものは過激派にとっての政治手法の一つなので、左翼やオールドメディアは、タブーにすることで踏み込めないよう完全な蓋で封じ込めようとするのです。

しかしながら、タブーに弱い日本の政治家たちは、安倍晋三元首相亡き後、堂々と核論議を標榜する政治家は皆無となってしまったのです。

こうして、政治家が核を語ったら政治家の資格が無いなどと脅しを掛けてくるのです。

それこそは言論の封殺なので言語道断の話、そんなものは立憲民主党や共産党などの過激派の論理なので相手にしてはいけない話です。

核の論議をタブーにしてはならない、政治家だったら率先して核論議の姿勢を示す必要があるのです。

アメリカ頼みはダメ、国を守るのは国家の責務

こうして防衛論議も核論議も出来ない国家となってしまった体たらく、こうした風潮は防衛面での更なる弱体化を招いてしまい、いざという時に国として当たり前の対応が出来ないという、脅しにとても弱い国となってしまうわけです。

しかしこれこそは、日本の弱体化を目論む、極左反日政党とオールドメディアの望むことなのです。

今の日本は完全な偽りの世界、現実、核兵器保有によって、脅しを掛けられているので、平和国家とは程遠い状態となっているのです。

それはご承知の通り、我が国を敵視する中国や北朝鮮が本気モードの挑発を繰り返しているからです。

これが、かろうじて回避されているのは一にも二もアメリカのお陰なのです。

だが、アメリカ国民の殆どは、日本に都合がいいだけの日米安保にウンザリしているのです。そうしたことで、トランプ大統領も自分たちの安全保障は自分たちで行えと言い出してきたのです。

市民団体は左翼の回し者なのか

それにしても、オールドメディアが担ぎ出す市民団体の抗議の声という、核への言論封殺の相も変わらずのレトルトな援護射撃の光景にはもはやウンザリなのです。

団体さんがおっしゃるのはいつもの核の悲惨のワンパターン、それはそれで子供の頃から耳が痛くなるほど聞かされてきたことなので、充分に理解をさせて頂きました。

でも、今一番肝心なことは、私たちは核の脅威に囲まれた状態なので、それをどのようにくい止めて行くかの核への抑止の問題なのです。

それを言わないで、頭ごなしに核の話を持ち出すなど論外とするのはおかしな話です。

結局、政府関係者の核保有発言に対して、彼らが言うのは「平和国家と言って進んできたこの80年を台無しにする怒りの発言だ」というわけです。

あら、あら、この期に及んで怒りの矛先はそれかいな、申し訳ございませんが、あなた方の怒りで、核への言論を封殺されたのでは、タダの左翼の回し者さんにしか見えなくなってしまうのです。

そして、オールドメディアが火を着けると、こういう時に必ずと言っていいほど登場してくるのが、善人気取りの応援団たちなのです。

そう、今回も熊本県知事とやらのいい人ぶりの偽善のシュプレヒコールが始まってしまったのです。

此度の核保有発言に対して極めて不適切だなどと怒りを露わにしているのです。

こいつの言っていることも、感情論に引きずられた、世相をわきまえない物言いなのです。

バカかお前は、熊本県民のことを真剣に考えろ！ここに出てきたらもう逃げられないぞ！

日本を守る為にあらゆる手を尽くそう

日本という国は資源無き国家なのだということ、その日本の貿易が止まってしまったらどうなるかを考えよう。

もし、戦争が勃発してしまったら、輸入が壊滅状態となるので、食糧は勿論のこと燃料も途絶えるので、日本国民は断末魔に陥り日本国民は餓死の危機に見舞われることになるのです。

日本の自給率は現在38％余りという低い数字なのです。今回の米騒動でも判るように、この数字では、1億2千万の国民を養うなどは到底無理な話です。

そんなことは、政府も野党もオールドメディアも判り切ったことなのです。

しかし、その真実を日本のインチキオールドメディアや野党は決して伝えないのです。

それは彼ら自身が敵国のシンパで日本国民を奈落の底に突き落とそうと企むヤカラだからです。

日本人は肝に命じておきたいのは、もし、日本で戦争が勃発したら、ウクライナのように世界の支援を受けることは無いと言うこと、それはそうです、日本の周りは敵国だらけだからです。

もう敵国シンパの左翼政党やオールドメディアの戯言など聞いていられるかい！！

だから戦争をさせない為の措置を取らなければならないのです。

明日は、高市総理の「非核三原則」の持論である「持たず、作らず、持ち込ませず」の中で、「持ち込ませず」に対する見直しに関して述べてまいりたいと思いますので、よろしければ是非とも明日も引き続きご覧になって頂ければと存じます。