もはや核論議をタブーにしてはならない

オールドメディアの汚いオフレコ破りから始まった政府関係者による核保有発言に対する批判の嵐。

そして、そこから核の論議など言語道断という、いつもながらの核論議の封殺が始まるのです。

しかしながら、この核の封殺のシナリオという定番化した偽善は通用しなくなったのです。

もはや核論議をタブー視させるのは時代遅れ、もう核論議から逃げてはダメ、核の話をあやふやにしてはダメ、日本は核に対して真正面から真剣に議論して行かねばならないのです。

長らく核論議をタブーとさせていた我が日本国、しかし、泥沼のウクライナ情勢やイランの核開発への懸念を見ても判る通り、世界は核に対して一層ナーバスになっているのです。

そうした中で、世界で唯一の核被爆国である我が国がいつまでも核をタブー視するのはいかがなものか。

しかも日本は核大国の中国に恫喝されっ放し、そして北の核の挑発は毎度のこと、更にはロシアの核の脅威に晒され、それぞれの国から核の標的とされた状態なのです。

そんな逼迫した状態にあるのに核論議を封殺などと、何をノー天気なことをいっているのだろうか、もういい加減にしてほしいものです。

核被爆国であるからこそ、様々な角度から核を論じ、核を検証して行かねばならないのです。

ということで今回は、反日勢力によって、タブーとされてきた我が国の核論議に視点を置き、何故、核がタブーとされてきたのかに迫り、いつも通りの雑学タッチで核論議に対して簡単判りやすく述べてまいります。

国民を守ることを真剣に考える時期に来た

日本では今迄、核問題に関して大手を振るっては言い出せなかったのです。

それは核の問題となると、日本は唯一の被爆国ということで、核に対してアレルギーが強すぎることで核がタブー視されることも致し方ないと思わされていたからです。

しかし、今は時代が大きく様変わりしてしまい、核をタブーとするという旧態依然の考えのままでは立ち行かない情勢となってしまったわけです。

そうしたことで、SNSやヤフーコメントなどを見ても核の話題が頻繁化してきたのです。

それにしても、この核論議も高市総理となったことで、国民の声が俎上に挙げられることとなったと言っていいことでしょう。

これで日本人が平和ボケから目覚めるきっかけが訪れたことで、願ったりのことでもあるのです。

平和ボケは、咄嗟の防衛本能での直観が麻痺した状態なので警戒心が働かなくなるのです。

戦争に巻き込まれない為の核での抑止

大変残念なことですが、日本の被爆国の喧伝は日本国内だけで通用する同情論なのです。

私たちが肝に銘じなければならないのは、日本の平和を守ること、即ち、戦争に巻き込まれない国家を作りあげることなのです。

資源無き日本は、戦争になったら輸入が絶たれるので一発でアウトです。

ウクライナのように各国から支援を受けることはないので孤立無援となるのです。

だから日本は何が何でも戦争だけは回避せねばならないし、その方策を真剣に考えねばならないのです。

もう充分に判りましたよね、中国があれだけの露骨な強気に出てきたのは、日本が丸裸状態だからです。

今回の中国の恫喝の件も北の核開発の時間稼ぎと同じで、すべては日本の弱体化を進めるオールドメディアや左翼勢力のシナリオ通りに事が進んでいるというわけです。

もうこの期に及んで核論議をタブー視してはならないのです。

そうした中で、高市総理が提唱した「非核三原則」の見直しは、日本が戦争に巻き込まれない為の最も効果的な核での抑止の議論なのです。

核論議のタブーは極左の演出で作られた

核の論議の問題となると、必ず論議の最初に出て来るのは、被爆地であり、核の被害に晒された広島市長や長崎市長による核の被害の悲惨さを述べて核の根絶を訴えるというパターンなのです。

そしてそれに続いて、被爆者の全国組織である日本被団協などから、有無を言わさずの問答無用の強いメッセージが寄せられ、核論議など言語道断という流れに行きつき、国民はそれに納得して、それ以上、この話には踏み込まないでいたわけです。

う～ん、我々の年代の人間はこれで納得させられて来たのですが、しかし今の若者たちはそう単純には行かないということです。

そう、毎度この話を持ち出して、この論議を演出してきたのは誰なのかということです。

これを演出して国民を洗脳してきたのは、今や日本国民の敵であることが明確に証明されてしまった、オールドメディアと左派マスメディア、立憲民主党、共産党、そしてその傘下の左翼市民団体たちなわけです。

これでお判りの通り、日本の極左たちは、表向きを広島と長崎でカムフラージュして煙に巻き、自分たちの都合のいいように核をタブーにさせてきたのです。

核論議など言語道断というタブーのまやかし

本来、核の悲惨さは、唯一の被爆国として、核保有国はもとより世界に対して訴え続けなければならないことなのです。

ところが広島・長崎の悲痛な叫びは世界には届いてはいないのです。

それこそ、中国、韓国、北朝鮮にとっては、原爆が落とされてザマーミロの世界、日本の被害者ヅラなど言語道断なわけです。

それに心底共鳴しているのが反日人間たちなのです。

広島や長崎は、反日左翼に体よく利用されているということなのです。

それにしても、広島市長や長崎市長そして日本被団協の高齢者の話は、結局は核を言語道断とタブー視する話で完結するので、昔ほどの重みがなくなってしまったのです。

もうまやかしは結構、核をタブーと決めつけてしまったら、そこから学ぶことはなにも無くなってしまうからです。

核のタブーは逆効果、核の恐ろしさを知る日本であったらそれを最大限に防ぐ手立てをしないとならないのです。

核のタブーは日本の弱体化のシナリオ

広島や長崎の人が核を持つなど論外と言うのはよく判るのです。

しかし、日本のオールドメディアや外国シンパの立憲民主党らが言うのは日本国民のためを思うことなどは一つも無い日本の弱体化オンリーの話なわけです。

奴らは中国、北朝鮮の核は良しとして、日本だけは絶対にダメというのです。

こんな日本国民の敵の戯言など、笑止千万の噴飯物の話なのでとりあう必要も無いことなのです。

第一、今の日本は再び核で散々恫喝されているというのに、この期に及んで核論議をタブー視してはならないのです。

それ以前に世界の常識は大きく様変わりしているということです。

日本のオールドメディアは中国や北朝鮮に忖度して世界の趨勢や常識を伝えないのです。

それは、一触即発だったインドとパキスタンの両国を見れば一目瞭然のこと、この両国が核を持ったことで冷静さを持ち、戦争を回避させて話し合いのテーブルに着くようになったことは驚愕と共に世界中から喝采を浴びたのです。

これを見てもお判りの通り、この期に及んでは核論議がタブーなどと言うことは完全に吹っ飛んでしまっているのです。