「支持率下げてやる」の時事通信はもうすぐ身売り

共同通信と時事通信は日本を陥れる反日マスゴミの通信版なので、日本下げの捻くれた情報を発信することが得意技なのです

「支持率下げてやる」と息巻いていた時事通信は、生命線であった電通株の配当収入が得られなくなったことで、一気に経営難に陥ってしまったのです。

それは電通の３期連続による赤字による配当停止により資金繰りが悪化してしまい、最終損失が10億6000万円を計上したことで、役員の報酬カットや大幅なリストラを含めたコスト削減を進めているのです。

今の時事通信は、沈みゆく船からの脱出を図る社員が続出するという最悪の状況なのです。

そうした中で、頼みの朝日からは袖にされてしまい、読売グループへの売却が噂されているというわけです。

とうとう「支持率下げてやる」と息巻いた時事通信もご臨終が近いようなのです。

ということで、今回は因果応報「支持率下げてやる」の祟りとなった時事通信の動向と知られざる日本を代表する時事通信と共同通信という二つのクズ過ぎの通信社の実態をいつも通りの雑学タッチとオチャラケを交え、昔、リポートした記事を簡潔化して悪の概略部分を判りやすく述べてまいります。

時事通信と共同通信は影の情報工作組織

新聞とテレビのマスゴミとともに日本の報道を蝕んでいるのが二つの通信社の存在なのです。

現在、日本には、共同通信と時事通信という二つのニュース配信会社が存在します。

この二つの通信社は一般的には、あまり目立つことが無いことで、一方的配信が可能な特殊なメディアなのです。

そうしたことで、共同通信と時事通信の存在すら知る人は少なかったのです。

それは、共同通信と時事通信は、自らは紙媒体や電波媒体を持たないメディアで、様々な新聞社やテレビ局にニュースを提供するという通信社だからです。

この二つのニュース配信会社は、大手広告代理店の電通の子会社なのですが、共同通信は公益法人、そして、時事通信は民間会社としてスタートしたのです。

うわーっ、電通と聞いただけでも怪しさがメチャクチャこみ上げてきますよね。

時事通信と共同通信の反日実態

そう、この二つの通信社も反日情報一辺倒というメチャクチャ偏った悪の存在なのです。

共同通信と時事通信は、同盟通信社という戦前の国策通信社がGHQによって解散させられたことを受けて、部門を二つに分けて1945年に設立された通信社なのです。

共同通信と時事通信のニュース配信は、通信の独占状態を凌駕したことで、新聞社やテレビ局の裏方を担うメディアとして重宝され、今や媒体を凌ぐほどの力をつけているのです。

そんな、共同通信と時事通信の記事の偏りは、常に反日が主体なので、朝日と似たり寄ったりで明らかに、中国よりだったり、韓国よりだったりするわけです。

なので、日本に対する批判や否定は、渇水のごとく報道するのに、国の貢献などには極端に報道が少なくなるのです。

とてもじゃないが、物事を公平に伝えてはいないのです。

朝日のように、数々の嘘を作り上げて国と国民を貶めてはいないが、朝日にとことん共鳴して歩調を合わせて日本を貶めてきた悪質極まりない組織であることは間違いないのです。

共同通信の方は「桜ウイロウ」を語って組織的に世論を攪乱するなど、やることがセコく、ズルく、汚いが定番の組織なので、軽蔑の眼差しを向けられている存在なのです。

地方新聞に載る反日記事は共同と時事のせい

共同通信と時事通信は、特に地方新聞の配信を牛耳っているのです。

地方新聞に偏った反日記事が多いのはすべてこの2社のせいなのです。

地方新聞の場合、地元の情報がメインとなるので、全国的なニュースを追いかける余裕はないのです。

政府や中央での出来事やその他の地方での情報となると、独自取材が不可能なので、そうした場合は共同通信と時事通信から記事を買い取って掲載しているわけです。

こうして地方紙には、共同通信と時事通信が配信した横並びの記事が掲載されてしまうわけです。

地方新聞社は、信憑性の疑わしい反日記事をわざわざこの２社から買い、自分たちの新聞に載せているということです。この事実を読者の方々は殆ど知らないのです。

これが、まともな記事なら、何ら問題ないのですが、どう見ても著しく偏向しているとしか思えないものが多いのです。

結局、地方のマスコミも中央の反日マスゴミに洗脳されている実態もあるので、地元以外の記事は反日傾向が強くなるのです。

地方紙の場合は、地元の為の新聞であって郷土愛を育む存在なので、反日なんてまったくそぐわないものです。

そんな地元紙にまでこういう形でこんな奴らが入り込んでしまっているのが現実なのです。

なので、まさか自分の地元の悪口を書くバカはいるわけないが、地方新聞でも共同の記事に触発されて、国に対しては左巻きになる傾向が強いのです。

オールドマスゴミにとって欠かせない存在

共同通信と時事通信が配信提供を行っているのは、地方新聞だけではないのです。

大手新聞やテレビ局も共同、時事と提携しているので、この2社のニュースは頻繁に登場します。

今や日本のマスゴミにとっては、共同通信と時事通信の存在は新聞作りに欠かせない存在となっているのです。

二つの通信社の記事がバロメーターとなり、追い打ちの取材源にもなっているからです。

とはいっても、海外情報などは、リベラルメディアの受け売り情報が主体なので、こいつらの独自取材ではないのです。

このように、共同通信と時事通信は新聞やテレビを持たないが、地方新聞だけでなく、報道全般への影響力は大きいわけです。

そんな日本の中心的な通信社が反日であるという情けない悲しい実態。

今迄、共同通信と時事通信が問題視されなかったのは、独自の媒体を持たないことで、目立たずに批判を逃れてきた調子もん的存在だったからです。

共同通信と時事通信とは、姿を現せないで、よその媒体を使って、裏で操るという日本にあってはいけないフィクサーみたいな怪しい組織なのです。

共同通信と時事通信の記事によって、更なる反日報道が進んでいるということです。

過激に偏向しようが、批判もかわせ、ずる賢いお気楽な身分なのがこの二つの通信社なのです。

こんなクズ連中が日本のオールドマスゴミや報道全体を牛耳っているのです。

今の日本国民は、報道リテラシーを身に付けたので、もうこんなまやかし連中には騙されないのです。