オールドメディアの終焉　テレビの終わりが始まった

新聞屋やテレビ屋は、わが世の春を謳歌し散々の優越を味わってきた特権身分、しかし今やその余韻すらも消えようとしているのでした。

もはやオールドメディアは今の時代の主要媒体にあらず。

それにしてもフジテレビは完全に世の中を舐めている、いや世界中を舐め切っているのです。

だからこの期に及んで、あんな最低最悪な会見が出来るのです。

そんな組織が無くなろうが、誰も同情などしません。

中居問題はトボケてスルーしてきただけ

新聞屋やテレビ屋には自分たちは特別な存在だという驕りが染みついているので、不祥事が発覚しても組織の看板によってガードされるのでお咎めはないと本気で思っているのです。だから今回の中居問題もトボケてスルーしてきたというわけです。

フジテレビは「#MeToo」ムーブメントで糾弾されたハリウッドの大物プロデューサーだった、ハーヴェイ・ワインスタインの一件やBBCの名物キャスターであったヒュー・エドワーズの件、そしてジャニー喜多川氏の性犯罪を忘れているのでしょうか。

そもそも、フジは株主である投資会社ダルトン・インベストメンツの関連会社であるライジング・サン・マネジメントの書簡が届かなかったら会見など開いてはいないのです。

こうしてフジテレビは、外圧に屈して嫌々ながらの定例会見を前倒しにするという形で会見という名のペテン劇場を開いたのでした。

いや、ペテンと言っても、日本のテレビ屋というのはフジテレビに限らずどこも視聴者を完全に見下して舐め切っているので、あれが本音の姿なのです。

結局は居直りついでに、ついつい本音を晒してしまっただけのこと、あれこそが自分たちは特権身分と勘違いをしているプライドの塊のテレビ屋の本性だということなのです。

彼らにとってはあれを高飛車な会見と思われるのも心外なことなのです。
だって今迄はこれで通ってきたからです。

彼らは視聴者に対して、タダで見せてあげているのにお前らなどに頭を下げる義務はなしと本気で思っているのです。

視聴者がいくら騒ごうが自分たちには実害などは一切ないと他人事というわけです。早い話がテレビ屋の場合は法令の遵守などは建前だけのものだからです。

だからいつまでもふんぞり返っていられたのです。

ところが……、今回はそうは行かなかった……。

まさかのコーポレート・ガバナンスが動きだしたこと、そしてSNSでの批判が殺到したことを受け、いち早く大口スポンサーが反応してしまったからです。

今迄は一方通行そのものだったことで、はぐらかすことも容易だったので、いくらでも誤魔化しが利いたのです。

ところが今回は海の向こうのコーポレート・ガバナンスが動きだし、加えてSNSの批判の広がりに懸念を持ったことで、大口スポンサーが素早く反応してしまったのでした。

大口スポンサーが次々とCM掲載の辞退を申し出るという想定外のまさかの展開にテレビ業界全般が震え上がり大驚愕となっているというわけなのです。

しかしながら、フジがやらかした撮影無しの判断は、今後も大きな禍根を生む結果になりそうなのです。
それは現場での撮影拒否の連鎖を巻き起こす懸念があるからです。

フジテレビは、フジサンケイグループのコンツェルンに属しているので潰れることはないという人がいるが、撮影をするのに難儀を伴うテレビ局では存在の価値はまるで無し。

いくらフジサンケイグループといえども、フジテレビを抱えて行くことなど出来ません。

もう身売りするしか手はないでしょう。

実はフジサンケイグループは経営に関してはシビアな組織、夕刊フジも無くなるし、私が広告企画を持ち込んでいた産業経済紙の日本工業新聞（ビジネスアイ）も整理されて消えて無くなっているのです。

これは自業自得としかいえないもの、特権身分でガードされてきたフジテレビは完全に世の中を甘く見ていたからです。

大口スポンサーが消えていくという恐ろしい光景を目のあたりにした各テレビ局は、もはやこれは対岸の火事ではないと大慌てとなっているのです。

フジのやったことはオールドメディアの衰退に拍車をかけてしまったことは間違いない。

今迄は視聴者の声など無視すればよかった、しかし今や視聴者の声はライバルのソーシャルメディアを通じて広がって行くのです。

CMスポンサーもソーシャルメディアに反応するようになってきたのです。

CMスポンサーは今迄以上にコンプライアンスに過剰反応を示すようになったことで、セクハラ、パワハラ、女性問題は言うに及ばずですが、もういい加減に、視聴者が不快になるだけの過度に偏向した脱線コメンテーターや解説者の起用で印象操作を狙う手法は自粛した方がいいかも知れません。

それでは明日からは本気を出して石破総理の地方創生の真意を雑学タッチで紐解いてまいります。