フジこそは男社会の偽ジェンダー平等の日本の姿

アホヅラの背景にされた富士山が泣いている。

中居問題は下手するとフジテレビの解体に発展するかも知れない。

今日は、緊急にフジテレビの中居問題を取り上げてまいります。

いや、これはタレントでもアナウンサーという社員の問題ではなく、公共の電波としての大問題なのです。

いやーここまでくると何と言っていいのやら、フジテレビの上から目線の定例会見は酷すぎ、呆れ返って怒りも通り越して唖然そのものでしたよね。

会見では、何かにつけ、女性の人権や守秘義務を都合よく盾にするという姑息な展開に終始した茶番の会見そのものなのです。

とにかくフジテレビというテレビ局は恐ろしいほどのコンプライアンスに欠如した組織であることが露呈してしまったという超下手くそなヤラセの番組内容でした。

大口スポンサーが我先にと逃げ出して行く

あんな会見を見せられたら、こんなコンプライアンスのない会社と拘っていたら大変なことになると大口スポンサーが逃げ出してしまうのも判ろうというものです。

それにしても、このフジの社長のとぼけたマヌケヅラは、テレビ業界という特権身分でアマ汁を吸ってきた典型の締まりのない顔、こんなペテン組織はとっとと解体すべきと誰もが思うほどです。

これこそは、悪しき男社会が牛耳るニセモノのジェンダー平等の日本の姿なのです。

しかしながら、言うことやることすべてが矛盾だらけ、映像を提供するテレビ局が映像を撮っちゃダメって一体なんでしょうか、しかも会見に出席出来るのが記者クラブだけだというのです。

女性を守る為に公表を控えたというが、女性は守られないで退職しているのです。

自分たちは今迄、自由な取材報道を散々主張しておいて、自分たちの砦は規制を引いてガードするという余りのセコサ滑稽さには開いた口が塞がらなくなります。

これではとてもではないが報道の看板は完全に外したほうがいい、もはやテレビという存在は、公共の電波の体を成していないということが改めて明白となった茶番の会見でした。

日本のテレビマスコミは国民をとことん舐めている

結局、この件も発覚しなければ何事もなかったことにしてスルーさせようとしていたのです。

何より問題なのが、この事件は2023年6月時点での出来事であることなのです。

というのは、2023年4月にジャニー喜多川氏による性的虐待の実態がBBCのドキュメンタリーが放送されたことで、国連も含めて世界中のメディアが大騒ぎとなったのは御記憶の通りですよね。

ところが、このBBCのドキュメンタリーの放送後も日本のテレビを含めたマスコミだけはジャニーズ事務所と持ちつ持たれつの深い関係であったことで、この問題に沈黙を守り続けていたのです。

これに業を煮やした海外のメディアや人権団体が沈黙する日本のマスコミに不信感を抱きジャニーズ問題に対して報道の責務を果たすよう迫り一斉に糾弾しだしたというわけです。

2023年6月といえばこの真っ盛りの時期とほぼ重なるのです。

とにかく、この時期はジャニーズ事務所の性的虐待の被害者たちが次々と名乗りをあげ、その実態が赤裸々に暴かれてしまった時期なのです。

この時期はどのテレビ局もどう対処していいか真っ青状態だった筈だというわけです。

そんな襟を正して行かなければならない重大な時期に、裏では何の反省もなく、売春の斡旋のような醜態を晒していたとしたら、そんな組織は世の中にあってほしくはないので、即刻解体処分以外はないことでしょうね。

しかも当事者の中居氏の存在こそは、大バッシングの本元であるジャニー喜多川氏の一番弟子のような存在なのです。

もしこれにフジの関係者が関与をしていたとしたら、フジテレビの犯した罪は性的虐待を受けた全世界の被害者たちを冒涜したことになるのです。

いや、日本国民全体を冒涜し侮辱した行為なのです。

日本は黒船が来襲しないと変わらない国

今回の騒動に至る経緯は、またしても外圧という黒船の来襲だったのです。

フジの株主である投資会社ダルトン・インベストメンツの関連会社であるライジング・サン・マネジメントがフジテレビに書簡を送りつけたことでフジは大慌てとなり会見を開かざるを得なかったというわけです。

それにしても、日本のテレビはみなフジと同様、同じ穴の狢なので、普段の威勢の良さとは違い率先して説明責任を求めようとはしないのです。

結局のところ、あれだけの大騒ぎとなっても、フジも含めて日本のテレビは何の反省もなかったというわけです。

フジはこの最中に、こんな大問題が発覚しても、中居氏を超VIP待遇の扱いで起用し続けたのです。

これは個人のプライバシーの問題などではなく、テレビという公共の電波の真意が問われているのです。

もうフジテレビは真実を語るのみ、中途半端にして逃げ切ろうなどと思ってはならないのです。

それにしても、スポンサーの対応は素早かった、フジテレビは完全に息の根を止められてしまうかも知れません。

オールドメディアの終焉、新聞が死んで今度はテレビの番、彼らは嘘つきの典型、国民はもうオールドメディアに求めるものは何もないのです。

明日からは石破総理の地方創生の真意を紐解く記事を掲載する予定でしたが、まだ言い足りないことがあるので、明日もこの話を引っ張ってまいります。