世界中で武器不足、ミサイルから小銃まで足りない事態に

近代戦と思われていたハイテク技術を駆使したミサイルとドローンでの戦いが、まさかのミサイル不足が発生するというオチが待ち受けていた

ここに来てアメリカとイランは、ホルムズ海峡の小競り合いをきっかけとして再び一触即発状態となり、アメリカの大規模攻撃が開始されるという事態に発展してしまったのです。

しかし、トランプ大統領が攻撃の指令を急遽引っ込めたことで、アメリカ軍の大規模攻撃は一先ず回避されたというわけです。

その背景は、予てから噂されていたことでアメリカ軍のミサイル不足を危惧したことが大きな要因だったようなのです。

ということで今回は、いつも通りの雑学タッチとオチャラケを交えて、アメリカと共に深刻な武器不足に陥ってしまったロシアの現実と世界中で巻き起こっている武器不足の実態に迫ってまいります。

世界中が武器の在庫確認をし出した

戦争回避への危機管理による国防の意識の向上から世界では武器の争奪戦がはじまったのです。

アメリカの複数のメディアが報じたのは、ホワイトハウスでのヴァンス副大統領とケイン統合参謀本部議長との会談の際に、トランプ大統領に対して米軍の弾薬在庫の不足に関して懸念を表明したというニュースですが、これを受けてトランプ大統領は、イランへの大規模攻撃のキャンペーンを即時停止の判断を示したというものなのです。

まあこれ以上、この戦争が長引いてしまうと泥沼状態となりかねないので、どんな形であろうと攻撃が回避されたことは一安心と言うべきことです。

これは予てより噂をされていたアメリカのミサイル不足が露呈したということなのです。

このトランプ大統領の決断によってイランへの大規模攻撃は今回も寸前で回避されることになったというわけです。

どうやらトランプ陣営は、攻撃ミサイルをこれ以上多用してしまうと、守る為のミサイルが不足してしまうと懸念したことで攻撃を断念したようなのです。

う～ん、このミサイル不足での素早い中断の決断は、トランプ大統領自身もイランとの戦争で本気を出すのはもうバカバカしいと思っている節があるのです。

それはホルムズ海峡を通るアメリカの船舶は極少数だし、イラン国民は一向に蜂起はしないし、ヨーロッパからは、やればやるほど非難を浴びるだけ、こんな割のあわない戦争なんてもう真っ平ご免という感じになりつつあるようだからです。

懸念はハイバルシェキャンの脅威

確かにミサイル不足は事実のことでしょう。アメリカは、4月のイラン戦以降、パトリオット・ミサイル1200発を消費したことで、在庫不足が懸念されてきたからです。

パトリオット・ミサイルは1発あたり400万ドルといわれているのです。

そしてもう一つの背景には、イランの革命防衛隊が誇る射程距離1450kmの新型弾道ミサイル「ハイバルシェキャン」の脅威があるのです。

「ハイバルシェキャン」は、高い機動性と滑空性を発揮出来るよう改良されたアメリカが唯一脅威とする機動式弾道ミサイルなのです。

この「ハイバルシェキャン」の存在は、イスラエルはもとより、湾岸地域の米軍基地にも脅威が及んでしまうのです。

それにしてもイランのやることは、計画そのものがとても周到で陰湿なのです。

それはアメリカの攻撃への報復でも、直接アメリカ軍を攻撃しないで不意打ちのように防衛が脆弱な湾岸諸国のクウェートやバーレーン、ヨルダンなどを狙い撃ちにするからです。

建前は米軍基地への攻撃なのですが、こうした国々は反撃能力が低いという計算済みだからです。

こうして、湾岸諸国も迎撃ミサイルの不足状態と化してしまったのです。

武器の供給がパンク状態

トランプ大統領から国防予算の増大とNATOの再編を突きつけられたヨーロッパ諸国では、軍隊の立て直しが急務となっているのです。

国家の防衛の観点から軍隊を強化するには、人員と装備の両方が必要となるのは当然のことです。

しかし、武装を図る為の装備、即ち兵器の数が圧倒的に足らないのです。

先日もお話した通り、ヨーロッパ各国では電力の高騰によって製鉄工場が稼働出来ない状態となっているので、軍需部品の生産自体が脆弱化した状況に追い込まれているのです。

そうした中、平和の世が続いたヨーロッパの多くの軍隊では、新兵に宛がう小銃の殆どは経年劣化が進んで使用不可の時代遅れのものとなっているのです。

この武器の不足は、ゲリラ部隊でも起きていて、中南米のゲリラ部隊では、100人いるゲリラ兵士に宛がわれる武器は60丁あまりで、高性能のM16やAK自動小銃などは20丁余りしかないというのです。

それはロシアや社会主義国家からの武器の支援が滞ってしまったからです。

武器不足でロシアも大ピンチ

まあ、このミサイル不足は米軍に限らずロシアの場合は、もっと遥かに深刻な事態に直面しているのです。

ロシアの兵器不足の実態は、ロシアが5月9日の対ドイツ戦勝記念日の軍事パレードに兵器や装備の隊列を参加させないことで明白となったのです。

それはミサイル不足どころか、戦車や銃火器の製造も追いつかなくなってしまい、ウクライナとの地上戦で劣勢状態となっているからです。

ロシアの場合、ウクライナのドローン攻撃がロシアの防空網を突破されてしまい、ミサイルの喝破が露呈してしまったわけです。

ロシアはそもそも武器の輸出大国でもあるのですが、そのロシアがまさかの武器不足に陥ってしまったのです。

結局、ウクライナ戦争が長期化したことで、ロシアは武器を海外に回す余裕はなくなってしまい、それどころか自前の武器も不足する事態に陥ってしまったのです。

ウォール・ストリート・ジャーナルの報道によると、ロシアは防衛装備品を輸出したエジプトやパキスタン、ベラルーシ、ブラジルなどから、部品の回収を急いでいるというのです。

今やロシアの武器不足は深刻となってしまい、売却した武器の返還を求める事態に至っているそうなのです。

焦りに駆られているロシアはもはやなりふり構わずの状態なのです。

プーチンは限界に達している

ロシアの物量戦を支えてきた戦車や装甲車の露軍需工場での新規生産能力は、大幅に落ち込んでいて備蓄も枯渇しているのです。

それは燃料施設をウクライナに狙われてしまい、軍需工場が稼働出来ない状態に追い込まれてしまったからです。

最近のロシア軍は、オートバイや乗用車を投入して前線を突破する作戦を展開しているくらいなのです。

また、それはウクライナ側も一緒で、ロシアのキーウ攻撃では、防空ミサイル不足で大打撃を受けてしまったのです。

そうした中で、NATO会議では、トランプ米大統領は、ウクライナにパトリオット迎撃ミサイルの製造ライセンスを供与する用意があると述べてプーチン大統領を牽制しているというわけです。

東南アジア初の空母の導入

そうした中で、東南アジア初の空母の誕生というニュースが入って来たのです。

それはインドネシア政府がイタリアの退役空母である「ジュゼッペ・ガリバルディ」の受入を発表したからです。

これは防衛強化を率先して図ろうとする東南アジア諸国の切迫感が見て取れるのです。

しかし「ジュゼッペ・ガリバルディ」という空母は、搭載機を発射させる機能はとっくになくなったボロボロの空母なのです。

要は「ジュゼッペ・ガリバルディ」とはハリボテの空母、でもそれでいいのです。

インドネシア政府とすれば、今回の空母の導入は国民への防衛上の抑止効果のメッセージを発揮する絶好なものとして導入に踏み切ったものだからです。

しかも「ジュゼッペ・ガリバルディ」は、0円なのです。

イタリア政府とすれば、「ジュゼッペ・ガリバルディ」は、保有をしているだけで維持費がかさむだけ、タダでも引き取ってくれれば有難いのです。

何よりインドネシア政府とすれば、ボロボロの空母であっても、自国では最強の武器となるし、傍若無人を振舞う中国の海警船を追い払う能力は充分にあるので期待感が大きいからです。

世界中で巻き起こっている武器の不足、そもそも武器は消耗品なので、武器輸出を解禁させた先進的な工業生産技術を持つ日本に期待が寄せられることは間違いのないことです。

一番は戦争を防ぐことであり、国を守ること、それには防衛装備を強化して国防を万全に整えないとならないのです。