被災地にとってマスゴミの存在はただただ邪魔なだけ

地震の被災地への取材にマスコミが殺到することを回避する為に報道倫理規定を設けて規制をするべし

それにしても震度７という大規模な地震が２度も起こってしまった熊本の惨状は、気の毒というしか表現のしようがありません。

熊本県民の皆様には一刻も早い平静な生活が送れるよう心からお祈りをする次第です。

人間の力では地震災害は避けることも止めることも出来ないのです。

結局、日本は火山で形成された島国なので、どこにいようと危険は付き物なので、災害がスルー出来るかは神頼みとなり、安全な場所はないことは確かなのです。

ということで今回は、地震災害においての迅速に行動をしてくれる自衛隊の役割について簡単に述べると共に、あれだけの大爆発にも拘らず被害を最小限に食い止めたイオンの従業員たちの適切な対応に迫ります。

そしてまた、いつも通りの雑学タッチとオチャラケを交えて、こうした大規模災害が起きる度にいつも思うことの一つである、混乱をきたす災害現場を踏みにじる報道の役目と称するマスコミの過剰な使命とやらを糾弾してまいります。

設備インフラ事故の衝撃度

何でも屋の私の場合は、地震関連でも、地盤改良の特集や免振・制震構法の普及の特集などを専門家の先生方に執筆を依頼して経済産業紙などで企画を立てていたのです。

でも今回の地震で大事故となったイオンモールでの爆発事故と日本製紙の工場内部の崩壊での犠牲は想定外だったのです。

この二つの被害のケースは今迄の地震とは違った設備インフラでの悲惨な事故に繋がるというものだったことで通常の地震へのシミュレーションとは別のものだからです。

イオンモールでの爆発事故は、どうやらLPガスのガス漏れが原因のようなのです。

日本は地震国家なので、防災に関しては、地震工学だけでなくあらゆる方面の学者たちが提言を寄せているのですが、今回のように地震から付随したガス漏れとなるとかなりのレアケースとなるので原因の究明に時間が掛かってしまうのです。

それにしてもイオンモールは全国各地に展開をしていることで、こうした大規模施設の災害は、どこでも起こり得ることなのです。

とにかく内部が広大なショッピングモールの場合は、突発的な災害で、子供やお年寄りの場合などはパニックに陥って方向感覚を失う可能性も出て来るのです。

しかしながら、あれだけの爆発が起きながら、お客への被害をくい止めることが出来たのは現場の従業員の適切な誘導が功を奏したということに尽きるのです。

一方、日本製紙の工場内の事故に関しては、日本の場合は、こうした製造企業などの特殊な工場に関しては、各企業に防災管理を任せていることで、どうしても後手に回ってしまうところがあるのです。

自衛隊を瞬時に動かした高市総理の英断

また政府は、今回の地震の発生に対して、災害対策基本法に基づき高市総理を本部長とする非常災害対策本部を設置したのです。

高市総理は、「この重大な局面にあたり人命第一の方針の下、政府が総力を挙げて対策を講じる必要がある」と述べると共に、熊本県知事からの自衛隊に対する災害派遣要請を受けて、自衛隊員約3600人の態勢で被災地での活動を順次実施することを明らかにしたのです。

そして、小泉防衛相は、自衛隊のF2戦闘機やヘリを熊本地震の情報収集のために展開しているほか、熊本、福岡、長崎、佐賀の4県庁に連絡官を派遣したと説明したのです。

自衛隊の存在は地震被害に見舞われた方々への水や食料の提供、また物資の供給などの生活ケアと被災地のライフラインをいち早く復旧させる為に欠かすことが出来ない存在なのです。

そして、もう一つ欠かせないのは、自衛隊による人命救助なのです。

通常、地震災害などでの人命救助のタイムリミットは、「72時間の壁」というものがあるのです。

この「72時間の壁」とは、地震などの災害の発生から3日過ぎると生存率が低下するとされていることで、この72時間が救出の勝負であるというわけなのです。

自衛隊の場合、この「72時間の壁」をシミュレートして、訓練を施しているのです。

この高市総理と小泉防衛大臣による自衛隊出動の要請の素早い決断と、災害への対処の動きはとても適切なもので、救命救助や避難環境の確保など国の防災の管理がしっかりと機能をしていることが理解出来たことで国民に対してとても安心感を植え付けたのです。

とにかく、熊本市の日中の気温は35度に迫るという猛暑なので、過酷な作業となることで、熱中症対策を呼び掛けているのです。

勘違いの報道姿勢で現場は混乱をきたす

それではここからは災害時でのマスコミの逸脱した取材対応を糾弾してまいります。

大規模災害に見舞われた混乱をきたす災害現場での取材は、専門性を整えた3社レベルの報道機関が取材を敢行して、その取材源を基に新聞やテレビも情報を流せばそれでいいのです。

それなのに、毎度あれだけの数の報道機関が殺到してしまうと現場の混乱に拍車を掛けるだけだし、現地での救出作業にも影響を及ぼしてしまいます。

もはや新聞やテレビでも大規模災害に見舞われた地域には安易に近づけないというルールを作らねばならないということです。

もうこうした大規模災害時の場合でもマスコミの報道の在り方を考えて行かねばならないのです。

大規模災害時は、ただでさえ現場が混乱している中で、あれだけの数のマスコミが押しかけたら現場は大混乱となるだけなのです。

マスコミの報道陣を規制しないとかえって情報が錯綜するだけです。

邪魔なだけのマスゴミ

要はマスコミの存在は現場での救出活動にも支障をきたすので邪魔だということです。

なので、災害時こそは、専門に特化した国の行政機関を中心としたメディアスクラムの報道で対処するのが適切なのです。

とにかくマスコミはこれを報道するのは自分たちの使命、責務とばかりに躍起となって大騒ぎするのですけど、でもねえ、いくらなんでも、日頃のあんたらのおこないを見るにつけ、どう考えてもしっくりこないのですよね。

災害時でのヘルメットを被ってのマスコミの報道自体がシラケるのは、散々日本下げの報道ばかりをやらかしながら、手のひら返したように善人ぶって、日本の皆さん大丈夫ですかなどのわざとらしい大袈裟過ぎの報道に早変わりするからです。

しかも、どこもかしこも余りの二番煎じ、三番煎じのワンパターンの報道ぶりで本質からのギャップの逸脱さに気持ち悪さを感じてくるのです。

この毎度の展開は、マニュアル化していることで、普段の散々の阿漕を反省しているそぶりを見せるためのカムフラージュの一つなのかも知れない。

とにかく、マスコミは人の不幸に群がるのが大好きなハイエナ根性丸出しなので、悲惨な事故でも悲しみに暮れる被災者たちにインタビューをしたりして番組構成を作り上げるのです。

マスコミの勘違いは甚だしい、人の不幸をドラマにしてはダメなのです。

人の不幸を弄び商品化するというのは報道とは言えません。

あのねえ、もうマスコミさんの影響力は完璧に地に堕ちてしまったのです。

過剰な演出の被災地報道は大袈裟な過大プロパガンダとしか思われなくなっているので、言えば言うほど、映せば映すほど逆効果になるので被災者に対しても失礼となるしもう止めて頂きたいものです。

哀れな日本のテレビマスゴミは、政治報道はダメ、バラエティー番組ダメ、ドラマダメ、災害報道もダメで、もう報道、情報を流すものがなくなってしまったのです。

もう四面楚歌、こんな災害時でもクローズアップされてしまう無能ぶり、新聞屋と共に消えて無くなるのがテレビ屋の運命なのです。

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