民主党の不正が暴かれたメガトン級の爆弾演説がスルーされる異常

大統領選挙の不正を見逃す「ディープ・ステート」はやはり存在したのでした

アメリカ大統領選挙での民主党の不正のウワサは、やはり真実だったのでした。

これではトランプ大統領が怒り狂うのは当然のこと、アメリカの民主党は、日本の品性下劣な共産、立憲と同じで恥ずべき存在です。

トランプ大統領の今回の演説の最大テーマは、不正の温床となっている有権者確認が杜撰なアメリカの選挙制度のありかたを変えるべきというものと、中国による悪質な選挙介入を糾弾したものなのです。

更にこの事実が発覚しても捜査当局が政府や議会に報告をしなかったという「ディープ・ステート」の存在を示唆したものだったのです。

そう、今回の演説は、2020年の大統領選挙で、民主党の不正と中国の選挙干渉によって、バイデンの勝利を決定付けたというメガトン級の爆弾演説だったのです。

勿論、この演説は11月の中間選挙を意識したものですけどね。

ということで今回は、完全証拠を突きつけられた民主党の選挙不正と中国による選挙妨害の実態をいつも通りの雑学タッチとオチャラケを交えて、簡単判りやすく解説をしてまいります。

選挙不正は民主党、メディアぐるみのものかも

う～ん、2020年の大統領選挙での民主党の不正は、当時のFBIの担当も認めていて、国土安全保障省の綿密な調査やミシガン州警察の捜査によって、動かぬ証拠となったのです。

しかしながら、今回のトランプ大統領のテレビ演説を日本の新聞・テレビのオールドマスゴミは、核心部分を伏せてはぐらかした報道しかせずに物の見事にスルーしたのでした。

今回、トランプ大統領が言及したのは2020年の大統領選挙で行われていた民主党の選挙不正についての証拠を公表したもので、そしてそれは中国の干渉を裏付ける証拠を示したものだったからです。

まあ、いつものことで、中国が不利になる話は黙殺というわけです。

トランプ大統領は、この演説の中で、中国が個人情報を含む2億2000万件の有権者データを不法に入手したと非難し、中国によって、18州の有権者のデータが盗難、購入され、ハッキングされたと主張したのです。

何より、中国はTikTokのユーザー情報などから、氏名や住所はもとより、運転免許の番号や社会保障の番号を集めることができてしまうのです。

これが紛いとなれば、トランプ攻撃の手ぐすねを引いているメディアが大攻勢をかけてくる筈です。

そう、この重大発表に対して、CNNやワシントンポスト、ニューヨークタイムズなどのリベラルメディアは、動かぬ証拠が次々と示されたことで、たじたじとなり、反論を封殺せざるを得なくなってしまったのです。

とくにABCやNBCなどは、黙殺することで情報の信憑性を過少なものに結び付けようとしているのです。

死亡者も有権者にカウントされる杜撰さ

今回、トランプ大統領が言及した選挙違反は、国土安全保障省の綿密な調査で明らかとなったものなので、リベラルメディアもグーの根が出ないホンマモンの事実なのです。

大統領選挙ともあろうものが、何故ここまでの不正がまかり通るかといえば、アメリカの場合は、戸籍や住民票がないことで、有権者登録自体がかなり杜撰なものとなっているからで、架空の人物をでっち上げることも比較的に容易く出来てしまうというわけです。

そうしたことで今回、トランプ大統領が言及したのは、ネバタ州やカリフォルニア州、ペンシルバニア州、そしてニュージャージー州の4つの州だけでも27万8000人の架空の人物が有権者として登録されていたことが明らかとなったのです。

その実態は、FBIと地元警察によって、主導した人物の家宅捜索も行われているのです。

この架空の有権者をでっち上げる不正は、この4つの州だけではなく、全米で行われていたので、数百万人規模に膨れ上がると見られているのです。

とにかく酷いのは、すでに亡くなっている人が有権者として登録されたままとなっているので、死亡者だけでも全米で100万人に達するのではと見られているのです。

日本の左翼と同じで、アメリカの左翼民主党はこういう工作はお手の物なので、こんなことは平気でやらかすのです。

そもそも、アメリカの選挙は、一人の人物が多数の有権者登録用紙を集めてそれを役所に提出することを合法化して認めていることで、それが不正の下地となっているのです。

一人の人間が10000の有権者登録を持ち込む

ソーシャルメディアを見ている方はご存じかと思われますが、今回の不正の発覚で、とくに酷いのは、ミシガン州のマスキーゴン市で起きた不正なのです。

マスキーゴン市は、人口は38000人ほどで、そこから子供の数を省略すると、マスキーゴン市の有権者の数は30000人ほどであると推測出来ます。

ところが、マスキーゴン市に住んでいない一人の黒人女性によって、2020年10月6日に10000通余りの記入済みの有権者登録用紙がマスキーゴン市の市役所に持ち込まれたのです。

ということは、たった一人の黒人女性がマスキーゴン市の有権者である3分の1の登録用紙を持ち込んだことになるのです。

不正を疑った市の職員が、黒人女性が持ち込んだ有権者登録用紙を確認したところ、同じ筆跡のものが大量に見つかったということです。

とにかくメチャクチャなのは、記載されていた住所や電話番号はデタラメのものばかりだったのです。

この事態を受けて、市はマスキーゴン警察に通報して、警察とミシガン州の司法長官事務所が共同調査を開始したのです。

警察と州が動いていることを全く知らない、その黒人女性は、10月20日になって、新たに2500枚の有権者登録用紙を市役所に持ち込んできたのです。

民主党系のGBIストラテジーズの仕業

ミシガン州警察の捜査に対し、この黒人女性はGBIストラテジーズという組織から依頼され、州1150ドルの報酬を受取って、有権者登録用紙を提出する業務を行っていたと語ったのです。

GBIストラテジーズとは、民主党の上院選挙チームや民主党全国委員会、そしてジョー・バイデン陣営が資金を提供する民主党系の投票促進団体なのです。

ミシガン州警察がGBIストラテジーズの事務所を家宅捜索したところ、記入途中の有権者登録用紙も大量に見つかっているのです。

このミシガン州警察の捜査で民主党による不正選挙の実態が完全にバレてしまったのです。

しかし、ミシガン州警察は、GBIストラテジーズがミシガン州だけではなく、多数の州で同じ活動をしていることを掴んだことで、事の重大性を鑑みてFBIに捜査を引き継いだのでした。

ところがFBIはこの事態を黙殺して、不正を働いた女性も起訴をしないで、捜査を打ち切ったというわけなのです。

これがニッキー・フロリスというFBIの防諜部門の副長官補を務めていた、いわゆる影の政府である「ディープ・ステート」の仕業なのです。

トランプ以上に民主党の支持率急降下

居住してない人の名前を使ってなりすましの投票が簡単に出来てしまうというアメリカの不正選挙を民主党が主導をしていることで、リベラルメディアも問題視しようとはしないのです。

民主党のこうした不正は、州の選挙でも常態化しているので、アメリカ国民も充分に承知をしていることなのです。

今回、トランプ大統領が求めた有権者確認の厳格化は、アメリカ国民の大半が賛同していることなのです。

それにしてもアメリカのリベラルメディアも日本のマスゴミほどではないが、相当腐っているのです。

トランプ大統領の支持率は落ちているというが、だからといって民主党の支持率が上がっているわけではないのです。

それはそうですよね、次々と醜態が暴かれる民主党の支持率も急落しているのです。

それにしても、酷い話のてんこ盛りですが、中国の選挙の関与に関しては話が長くなってしまうのでまたの機会とします。