アメリカは中東・ヨーロッパから一線をおくことが鮮明となった

アメリカはもう世界の警察官ではない、自分の国は自分たちで守れ！！

イランとの戦争は、アメリカの大規模攻撃が抑止され革命防衛隊が温存されたことで、戦争開始から2か月経って膠着状態となったのです。

結果、アメリカが完璧に主導権を握ってはいるが、ホルムズ海峡が封鎖されたことで、せめぎ合いの様相を呈しているというわけです。

ということで今回は、アメリカによる中東での戦略の終焉模様とアメリカ離れが本格的となって来たヨーロッパ各国の状況などをいつも通りの雑学タッチとオチャラケを交えて簡単に述べてまいります。

アメリカの中東戦略はこれを以て一線をおく

アメリカの思惑としては、イランを完璧に崩壊させることは出来なかったが、核の脅威は取り除いたし、中東全般に関しては、ガザが一先ず落ち着いたことと、OPECが弱体化出来たことで、資源の流通もスムーズになってセオリー通りの展開となったと言えます。

これで、アメリカは中東のいざこざに深く関わることはなくなったということです。

イランに関してのアメリカの思惑は、イランのシーア派政権を徹底破壊した上で、民衆蜂起の下で民主化を図るというシナリオだったと思われます。

しかし、イランに対してトドメを刺すには、ヨーロッパの同意を必要とするが、その思惑はハズレてしまい、中途半端を余儀なくされている状態なのです。

それはご承知の通り、ヨーロッパ各国のリベラル首脳からNOを突きつけられたからです。

何度も言う通り、イランが核開発に成功してしまったら、その核はテロリストの手に渡ってしまうことで、世界中が無秩序な状態となって核の脅威に晒されてしまうのです。

イランはヨーロッパ各国に対して核ミサイルの照準を向けることは勿論のこと、テロリストは無秩序に核を打ち放すことが出来てしまうのです。

ヨーロッパにおけるイランやテロリストからの核の脅威を除外するという、良かれと思ったことが大反発を招く結果となったというわけです。

トランプ大統領からすれば反発を招くばかりのイランへの関与はもうウンザリなので、イランから核を奪い取ったらそれでエンドレスということに落ち着くのではと思われます。

ヨーロッパとの関係も距離を置く

ヨーロッパの場合は、リベラル政党が主導した移民政策の大失敗でリベラルの政党は完全に衰退をしてしまったのです。

そうした結果、イギリスもフランスも保守派の人気が1番でドイツも２番なのです。

ところがヨーロッパの場合、連立政権ということで、保守政党が１番人気でも締め出しを食らっている状態なのです。

そうなると、ヨーロッパの場合、イタリア以外はリベラル政党が牛耳っていることで、トランプ大統領の反グローバリズムの提唱には、ことごとく反対に回ってしまうのです。

これでトランプ大統領も流石にウンザリとなってしまったことは否めない。

今後は、NATOを含めたヨーロッパとの関係は距離を置くというスタンスとなって行きそうです。

とにかく、フランスもドイツもイギリスも移民政策の大失敗で社会不安が増してしまい、国内の情勢はガタガタもいいところで、国民の不満は頂点に達しているほどなのです。

しかし、フランスのマクロンもドイツのメルツもイギリスのスターマーにしても、国内をそっちのけで、外に向けてカッコつけをやらかしているというわけです。

彼らへの支持率は、20％前後なので誰も期待はしていないのです。

ニュークリア・シェアリングが台無し

そうした中で、リベラルメディアは、トランプ大統領がリベラル首脳に脅しを掛けているという偏向報道を連日に渡って流し続けてきたのです。

しかし実際は、トランプ大統領としては当たり前の協力を促せているだけのことなのです。

しかし、この3人は戦争には大義がないなどと偽善をひけらかせて、脱アメリカを鮮明に打ち出しているというわけです。

これによって、トランプ大統領は、スペインは勿論のこと、イタリアやドイツからの米軍の撤退を示唆したのです。

ヨーロッパでまともな会話が出来るのは、NATOのルッテ事務総長くらい、ルッテ事務総長は、NATOを束ねる立場なので、アメリカの存在の大きさを1番よく知る人物なのです。

アメリカがヨーロッパから手を引いてしまったら、ヨーロッパの防衛の要である、アメリカの核を自国の軍隊が使用出来るというニュークリア・シェアリングも機能しなくなってしまうのです。

そうなると、必然的にヨーロッパの核保有国であるフランスとイギリスが台頭してくるので、歪な状態となってしまうのです。

それにしても、フランスとイギリスも核を増産させる力はもはやないのです。

ロシアの恨み骨髄を買ったヨーロッパ各国

アメリカとヨーロッパの仲違いで、ロシアのプーチン大統領が得をしているとマスゴミは騒ぐが、戦争中の真っ只中であるロシアは既に27万人～32万人の戦死者を出していると推計されるので、得をするという表現自体が間違っているのです。

ヨーロッパ各国は、27万人～32万人の戦死者を出したロシアから恨みを買っているので、アメリカさえいなければ、ヨーロッパ全土に核を打ち込んでやろうと意気込んでいるほどなのです。

ロシア人の恨みの凄さと愛国の精神は異常なほど大きいのです。

それは世界最強の軍隊を持つナチスドイツを執念で打ち負かしたことでもお判りいただけることです。

このヨーロッパ各国に対するロシア人の恨みは、ウクライナとの停戦を果たしても燻っていくことでしょう。

そのロシアの恨みを抑止させることが出来るのはトランプ大統領以外にはいないのです。

だがもう、アメリカに頼ることは出来ない、ヨーロッパは嫌が上でも自立の道を歩むことになるのです。

それは日本も同じ、日本の現実はヨーロッパ以上、もう既に中国と北朝鮮からの核の脅威に晒されているので針の筵なのです。

それを辛うじて抑止させているのがアメリカの存在であることは誰もが判ることです。

極左のちょうちんプロパガンダと化した日本のマスゴミと立憲、共産、社民は、日本と日本人を抹殺しようと本気で企んできたのです。

もう、一刻の猶予はない、下手するとその仕上げがもうすぐ来てしまいそうです。