赤字となった電通の悪の正体を知っておこう

タブー視されてきた日本の電波を牛耳る悪のインチキオバケ電通、ネット広告でチャッカリ復活

電通とは、戦後のドサクサの中で設立された実に怪しい存在。

設立後、日本の新聞や電波の利権を意のままに操るという儲けの仕組みが出来上がった組織であったことで、独占状態の悪の巣窟と目され、オバケ電通と呼ばれていたのです。

その電通がとうとう赤字を抱えるようになってしまったのです。

この電通の赤字によって、配当を受けられない子会社の時事通信なども窮地に負い込まれているというわけなのです。

ということで今回は、日本の電波を牛耳ってきたアウトローの最たる存在である電通にスポットを当て、今更ながらの話ですが、電通の生い立ちなどに迫り、いつも通りの雑学タッチとオチャラケを交えて簡単判りやすくその実情を記してまいります。

（本記事は、過去に私の著書で記した内容の一部を抜粋して再編集したものです）

日本と違い海外では相手にされない電通

ここに来て電通の独占だったテレビのスポンサー離れが止まらなくなってしまったのです。

しかし、抜け目のないしたたかな電通は、いち早く資本力を発揮してインターネットの世界に参入して、ネット界隈でプラットフォームを立ち上げていた企業を買収してぼろ儲け状態なのです。

また、スポーツなどのイベント部門などでは、電通の企画力は絶大なので、相変らずの独占状態というわけです。

では、どこで赤字を垂れ流しているのかというと、その殆どは、海外事業への参入の失敗が響いているのです。

電通の場合、テレビの衰退と共にインターネットの躍進に脅威を抱いていたことで、その穴埋めのための事業を模索していたのです。

その穴埋めの二つがインターネットへの参入と海外に打って出る戦略だったのです。

そうしたことで、インターネットの世界では企業の買収で成功を収めたのですが、海外事業の企業の買収では、殆どの会社が赤字となってしまったのです。

結局、いくら日本ではオバケ電通と呼ばれていても世界では電通レベルの力ではまるで通用しなかったというわけです。

そんなことで、インターネットの広告収益は絶好調だしイベントの方も敵がいないので安泰ということで、海外事業を整理すれば黒字に転換するという見通しなわけです。

やはり、電通は国内では相変わらず敵なしなのです。

しかしながら、電通はインターネットによって救われたということ、電通の影響で新聞もテレビもソーシャルメディアに体よく参入が出来たのです。

結局、インターネットの世界も資本力のあるゼニのある奴は強いのです。

利権の土台が形作られた特権身分

それではここからは電通の強みに迫って行きます。

電通は、広告代理店ではあるのですが、日本のマスコミの利権を完全に握っているのです。

電通とは、利権を握る特権故に多くの企業スポンサーを抱えていることで、新聞広告やテレビ広告を自由に操ることも出来る特別な存在です。

通常の広告代理店というと、新聞やテレビなどの媒体の傘下として、裏方を担う立場なのですが、電通だけは立場が逆転した存在で、新聞やテレビ側が電通に伺いをたて、スポンサーも電通の承認を受けて宣伝が可能になるという異常な力を持った特権組織なのです。

要は、スポンサー企業がコマーシャルを出したい場合は、電通を通すしかないということ、スポンサーも媒体側も、常に電通の支持に従う構造が出来てしまっているわけです。

こんな会社は、世界中を見てもどこにも存在しないのです。

テレビの電波の枠は限られていることで、そうなると、コマーシャルの枠も限られたものでしかないのです。

その限られた枠を電通がほぼ独占して抑えているというわけです。

それでは、電通が我が物顔でいられるのも当然のこと、こうして、新聞、テレビは勿論のこと、スポンサーまでもが、何とかいい時間帯の枠を確保したいと必死になるわけで、日頃から電通に対して媚びを売る体質が出来上がっているというわけです。

反日通信社を自由自在に操る電通

そして、電通には広告宣伝以外にも強い武器があるのです。

それは電通が作った共同通信と時事通信という、日本を代表する通信社の存在です。

そう、「桜ういろう」の共同通信と「支持率下げてやる」の時事通信です。

こうなると、電通は企業の不祥事を知らせたり、もみ消したりすることも可能なので、大企業も電通を恐れているのです。

前に話した通り、地方紙に驚くような偏った反日記事が載るのも、この二つの通信社のせいなのです。

こうして電通は、共同通信と時事通信を使って正攻法から記事と広告の両方を新聞などの媒体に売ることも可能としたのです。

まさに、電通は、事実上日本のオールドマスゴミを支配しているのです。

ドサクサに紛れた電通の誕生

電通は何故力を持てたのか、それは戦後日本を支配したGHQとCIAという絶対権力に取り入ったからなのです。

要は、GHQとCIAという絶対権力の後ろ盾で、さらに資金源と情報源を得てマスコミ全体を統制する絶対権力を掌握したのです。

電通の設立の経緯をいうと、創業者は光永星郎という人物ですが、今の構造を作り上げたのは、里見甫という権力者なのです。

里見甫とは、表の顔は国策会社である満洲国通信社の代表を務めていた人物なのですが、裏の顔は関東軍の基で麻薬であるアヘンを製造密売し、その資金を関東軍や日本の傀儡である汪兆銘（汪精衛）政権に資金を提供していたフィクサーなのです。

里見甫は満州の麻薬王と言われた人物で、満州の権力者であった甘粕正彦や笹川良一、児玉誉士夫などとも親交がある満州系の大物です。

この里見甫こそが、戦後の電通を作り上げたのです。

里見は、吉田秀雄という韓国通の人物を社長に抜擢して、影の通信社としてGHQの意を汲んで反日の布陣を引いたのです。

ここから反日系や左翼的な番組が増えていき、大企業は、電通に頭があがらないので、スポンサーとして資金提供をさせられてきたのです。

共同通信や時事通信がそれのように、日本のマスメディアの殆どが反日なのは、これでご理解頂けることでしょう。

電通は、50年前からお化け電通と言われるほどに力をつけ、ピラミッドの頂点として傘下の多数の子会社や下請け会社を使って、スポンサー企業がどのような広告をどこに出すべきかまでを仕切るだけでなく、報道内容までを牛耳ってしまい、マスコミを支配下においているのです。

絶対勝者GHQの庇護のもと、戦後のドサクサをいいことに利権を漁っていった妖怪どもが80年経った今も巨大化したままで生き続けているのです。

これがクズマスゴミどもの実態なのです。

電通は、内部改革が進められたことは事実のこと、しかし、この会社には未だに特権構造が色濃く残るので、日本にとってとても危険な存在なのです。