マスメディア

日本の新聞・テレビのオールドメディアは特権を利用してやりたい放題を尽くしてきたのです。そうしたことで、日本の新聞・テレビはスポーツ報道の分野でも、独占状態を作り上げてしまい、国民を誑かす為に情報操作やフェイクを作り上げてきたのです。

紙媒体の新聞・雑誌の発行部数の殆どは水増しした部数を公表しているので、みんなインチキなのです。発行部数の水増しは、媒体の体面を繕うだけはなく、広告掲載の単価を上げる為の手段でもあるので、この業界の常態化した手段なのです。

新聞と同じく、若者のテレビ離れも止まらない。そうした中でソーシャルメディアの進化は加速度を増すばかり、こうなってしまったのは自業自得の極み、日本のテレビ屋はただでさえ放送法という特権で守られた身、自分の頭で考え難局を打開して行くことです。

テレビ離れが止まらない中で、それに拍車を掛けているのが報道番組の存在なのです。もはや、テレビ報道番組は、国民に対しての居直りと化したほどの異様感を醸し出している状況なのです。公平こそが常識の報道番組で偏向を垂れ流していい筈はないのです。

情報の権力者であった日本のオールドメディアとは、戦前は愛国の精神で歪曲報道を行い、戦後は反日の精神で歪曲報道を行ってきたという、愛国、反日の真逆の精神を基に歪曲報道を繰り返して来たので、偏向報道は、当たり前の慣習として行われていたのです。

日本国民は何故、テレビのワイドショーや報道番組を見なくなったのか、それは悪魔が政治を語っているからです。政治ショーと化した今のワイドショーの場合は、そこに登場する人物の顔を見るだけで気分が悪くなるという状態が顕著となってしまったのです。

ヤフーニュースの情報は、今となっては、オールドメディアの情報の受け売りとなっているので、もはや昔の面影はない。ヤフーニュースの情報は、素早く情報が習得出来るXやユーチューブなどのソーシャルメディアと比べても遥かに見劣りするものなのです。

弁護士の肩書で物を言わせるテレビの独善の醜態はもはや看過出来ないレベルに達しているのです。電波は公共のもので、テレビ電波は法廷ではないということ、とにかく不味いのは弁護士の肩書があれば言いたい放題が言える風潮を作り上げていることなのです。

地方新聞やテレビ局は、未だに多くの県民の支持を取り付けているのです。それは県民の支えを自負しているので、常に県民が喜ぶ身近で斬新な情報を掲載することを心がけているからです。しかし、その地方媒体もいつの間にやら左傾化してしまったのです。

アフリカ開発会議（TICAD9）でのJICAの失態の発表は大混乱となったのです。実はJICAとは「ドミニカ移民の悲劇」を巻き起こしたいわくつき組織、そんなブラック組織をテレビ朝日は、日本に貢献して生きた優良な組織であると喧伝するのでした。