ホワイトハウスの報道機関の自由化は画期的出来事

今日は、デュラルライフや田舎暮らしの話題からテーマを変えて、今、世界中が大騒ぎとなっているトランプ革命を題材として、ホワイトハウスの報道機関の自由化を雑学タッチで迫ってまいります。

アメリカはトランプ政権の強権の発動によって旧態依然の悪しき慣習が次々と見直され、予想を遥かに超えた大改革が実行に移されているのです。

いや、それにしても物凄いに尽きます、まさか、このハイスピードで次々と大改革が実行に移されるとは夢にも思いませんでしたよね。

こんなことが次々と実行に移されることなど、過去の歴史を見てもあり得ないことです。

しかしながら、対する日本は石破政権で淀んだ空気に包まれたままの状態なのです。

まあ、そんなことは当然のこと、役者の格の違いが像とアリほどなので、比べるのもナンセンスそのものです。

ホワイトハウスのレビット報道官は最強の報道官

アメリカのホワイトハウスが表明した大統領執務室での取材報道機関の自由化は今迄の慣例を破った画期的な試みであり思い切った決断であるといえるものです。

ホワイトハウスのレビット報道官は、今迄の慣例を破って大統領執務室などでの取材対象を若者が中心の動画中心のソーシャルメディアのポッドキャストなどにも門戸を広げる意向を示したのです。

いやはや、やることすべてが凄いに尽きますよね。

今や時代は大きく変化し、若者たちの情報の取得はソーシャルメディアが中心なので、この画期的な決断には拍手を送るほかありません。

今迄は、ホワイトハウスなどでの取材は、新聞社、テレビ局、通信社など固定された既存メディアが独占状態だったわけです。

それはホワイトハウスの執務室などでは収容人数が限られていたことで、こうして既存メディアが記者会を作って取り仕切っていたからです。

ある意味、これは既存メディアの独占であり既得権ともいえるもので、長らくこの慣習が引き継がれてきたのです。

これに対して、レビット報道官は「特権を独占すべきではない」とし、ソーシャルメディアなどの新興メディアに取材の機会を与えることを発表したのでした。

それにしても、レビット報道官が言うと妙に説得力があるのです。

レビット報道官は27歳の若さでホワイトハウスの報道官に抜擢された異例の存在、彼女が生まれた時からインターネットは産声を上げており、ソーシャルメディアと共に思春期を過ごして来た世代だからです。

この決断は、多くの若者たちや一般大衆からも拍手喝さいを浴びているのです。

今回のホワイトハウスの決断は収容人数が限られていることを逆手に取られてしまい、既存のメディアは結果的に締め出しを食らってしまったというわけです。

これはメキシコ湾をアメリカ湾の名称変更に従わないAP通信に対してのトランプ政権側のメッセージでもあるのですが、偏向報道を繰り返すリベラルメディアにお灸を添える意味が込められていることは容易に理解に及ぶものです。

勿論、これに黙っていないのは、記者会に属する既存メディアです。

ホワイトハウスの記者会は、政権側が取材対象を制限することは自由を標榜する民主主義の原則を逸脱するものという批判声明を発表したのでした。

これを見た日本のオールドメディアは、親分であるアメリカのリベラルメディアが排除されるなどトンデモナイと、いつも通りの陰湿な援護射撃の報道を繰り返しているのでした。

なにが、報道、言論の自由だよ、日本の最低最悪なオールドメディアほどではないが、アメリカのメディアも、AP同様、CNN、ニューヨークタイムズなどは偏向報道が激しすぎて、アメリカの若者たちからも嫌悪の目が注がれているのです。

トランプ政権の利点を殆ど伝えず、揚げ足取りの卑劣なまでの印象操作を繰り返すリベラルメディアに堪忍袋の緒が切れたのです。

ソーシャルメディアこそは真実を伝えるもの、27歳のレビット報道官は、アメリカの若者たちの総意を伝えてくれたわけです。

これからの時代は、自由な声が反映される動画中心のソーシャルメディアが主流を成すのです。

リベラルメディアがここはオレたちの席だと主張してももはや受け付けられない、言論の自由を盾に独占を謳歌して、やりたい放題を尽くして来たリベラルメディアに鉄槌が下ったのです。